インターネット広告市場の変化と競争激化
FY2016に初出。23回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告・EC市場の変化や競争激化を含む既存リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「しかしながら、インターネットの普及に伴う環境整備やその利用に関する新たな規制の導入、技術革新、その他予期せぬ要因等により、EC市場における業界環境が変化した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のインターネット広告市場を中心とするリスクから、EC市場、アドテクノロジー、技術革新、競合サービスを軸とするリスク記載へ重点が移っている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「インターネット広告は変化のスピードが早いため、今後新たに有望な広告の市場及びテクノロジーが登場した場合には、そうした変化に対応が必要となる可能性があります。」
インターネット広告市場・技術の急速な変化への対応を、リテールメディアへの取り組みを含む既存の事業環境リスクとして継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で「ネット広告サービス」は、今後適用が予定されているクッキー規制への不安やクライアントの広告戦略見直しによる影響により792,351千円(前年同期比30.1%減)で減少いたしました。」
クッキー規制への不安やクライアントの広告戦略見直しがネット広告サービスの売上減少として表れ、前年同期比30.1％減となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、インターネットの普及に伴う環境整備やその利用に関する新たな規制の導入、技術革新、その他予期せぬ要因等により、インターネット市場における業界環境が変化した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット広告市場の拡大を認識する一方、規制・技術革新・市場環境の変化による影響リスクを継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、インターネット広告における新たな手法や新たな技術が出現した場合、当社グループが提供している広告配信システムの競争力が著しく低下することにより、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新たな広告手法・技術や競合サービスの出現による競争力低下のリスクを継続して開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「近年、インターネット広告市場は拡大傾向にあり、2019年のインターネット広告費はテレビメディア広告費を超え、２兆円を超えました。しかしながら、インターネットの普及に伴う環境整備やその利用に関する新たな規制の導入、技術革新、その他予期せぬ要因等により、インターネット市場における業界環境が変化した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット広告市場の拡大を記載する一方、規制、技術革新、市場環境の変化が業績に影響する既存リスクを継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット広告市場の変化・競争激化を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、インターネットの普及に伴う環境整備やその利用に関する新たな規制の導入、技術革新、その他予期せぬ要因等により、インターネット市場における業界環境が変化した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場環境、技術革新、規制導入、競合サービス増加による事業・業績への影響可能性を引き続きリスクとして開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「パーソナライズ・レコメンドサービスについては、他社のレコメンデーションサービスとの競争に加え、マーケティングオートメーションツール（マーケティング業務を簡素化・自動化するツール）のようにレコメンデーションサービスを含んだ広範な機能を有するマーケティングサービスとの競争も激化したことから、当初計画の想定ほどには推移いたしませんでした。」
レコメンデーション単体の競合に加え、広範な機能を持つマーケティングオートメーションツールとの競争激化と、計画未達の状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「営業体制の強化に時間を要したり、他社のレコメンデーションサービスとの競争に加え、マーケティングオートメーションツール（マーケティング業務を簡素化・自動化するツール）のようにレコメンデーションサービスを含んだ広範な機能を有するマーケティングサービスとの競争も激化したことから、当初計画の想定ほどには推移いたしませんでした。」
レコメンデーションサービスを含むマーケティングオートメーションツールなどとの競争激化を明示し、パーソナライズ・レコメンドサービスが当初計画ほど進捗していないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネット関連分野における技術革新は著しく進展しております。インターネットを利用して事業を運営している会社は、常に業界動向、技術革新、顧客ニーズの変化等に即座に対応する必要があります。」
新たな広告手法・技術、利用環境の変化、競合サービスや新規参入による競争激化が、事業・業績に影響する可能性を挙げている。