読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-28.1
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年7月1日〜2023年12月31日連結IFRS売上高10,384百万円前年比 +11.0%
営業利益1,113百万円前年比 -28.1%
経常利益1,074百万円前年比 -29.9%
純利益（親会社株主帰属）606百万円前年比 -35.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益80.57円
期末の財政状態
総資産28,918百万円
うち純資産 12,874 百万円自己資本比率 40.8%前期末比 -7.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-115,534
投資-969,250
財務+4,042,809
純増減+2,958,025
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,946,166千円
見通しと株主還元
年間配当予想22円 → 非開示
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社旅工房 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象株式会社グローバルディールが運営するeSIM事業の譲受を2024年3月1日予定で実施する。取得対価は現金120百万円、取得関連費用は概算30百万円。
減損損失58千円
減価償却費190,817千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け
期末発行済株式数7,524,700
期末自己株式数273
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 10,384百万円（前年比 +11.0%） |
| 営業利益 | 1,113百万円（前年比 -28.1%） |
| 経常利益 | 1,074百万円（前年比 -29.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 606百万円（前年比 -35.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 80.57円 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.8% / 前期末 48.3% |
| 総資産 | 28,918百万円 |
| 純資産 | 12,874百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -115,534千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -969,250千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,042,809千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,946,166千円 |
| 年間配当予想 | 22円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 190,817千円 |
| 減損損失 | 58千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 株式会社旅工房 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 株式会社グローバルディールが運営するeSIM事業の譲受を2024年3月1日予定で実施する。取得対価は現金120百万円、取得関連費用は概算30百万円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 7,524,700 |
| 期末自己株式数 | 273 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳業績の増減要因
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。株式会社旅工房が実施する第三者割当増資の引き受けによる影響を現時点で見積もることが困難であり、連結業績予想を合理的に算出することが困難と判断したため。期末配当予想についても、業績予想を合理的に算定することが困難であるため未定としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。