防衛省向け機関販売
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2022-Q3防衛省向け機関売上減少とメンテナンス売上増加有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が増加したものの、機関売上が防衛省向けを中心に減少したこと等により、売上高は30,565百万円（前年同四半期比4.9%減）、セグメント利益は2,640百万円（前年同四半期比15.5%増）となりました。」
防衛省向けを中心に機関売上は減少した一方、メンテナンス関連売上の増加等により舶用機関関連のセグメント利益は増加した。 - FY2022-Q2防衛省向け機関売上の減少と商用採算性の改善有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上は微増であったものの、機関売上が防衛省向けを中心に減少したこと等により、売上高は19,283百万円（前年同四半期比13.3%減）、セグメント利益は1,467百万円（前年同四半期比15.4%減）となりました。」
防衛省向けを中心に機関売上は減少し、舶用機関関連は減収減益となった。防衛省向け売上の減少とは別に、陸用機関関連では商用を含む機関売上増加と損失縮小が記載されている。 - FY2022-Q1防衛省向け機関売上の減少と商用採算性の改善有価証券報告書
「機関売上では防衛省向けを中心に減少したものの、商用向けの採算性が良化したこと等により、売上高は9,772百万円（前年同四半期比15.7%減）、セグメント利益は837百万円（前年同四半期比9.5%増）となりました。」
防衛省向けを中心に機関売上は減少した一方、商用向けの採算性良化により舶用機関関連のセグメント利益は前年同期比で増加した。 - FY2021艦艇事業の伸長有価証券報告書
「しかし、その中でも周辺機器であるＳＣＲ（選択触媒還元脱硝装置）や艦艇事業など、新たな商品、事業の伸びが奏功し、機関やメンテナンス関連の落ち込みを抑えることができました。」
防衛省向け機関販売に関連する艦艇事業などの伸びが、機関・メンテナンス関連の落ち込みを抑える要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「機関売上では防衛省向けが寄与したものの、メンテナンス関連の売上が減少したこと等により、売上高は32,133百万円（前年同四半期比8.1%減）、セグメント利益は2,286百万円（前年同四半期比11.1%減）となりました。」
防衛省向け機関売上が引き続き舶用機関関連の機関売上に寄与したと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が減少したものの、機関売上では防衛省向けが寄与したこと等により、売上高は22,235百万円（前年同四半期比4.2%減）、セグメント利益は1,733百万円（前年同四半期比7.7%減）となりました。」
防衛省向け機関売上が引き続き舶用機関関連の機関売上に寄与したと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が減少したものの、機関売上では防衛省向けが寄与したこと等により、売上高は11,585百万円（前年同四半期比12.3%増）、セグメント利益は764百万円（前年同四半期比0.9%増）となりました。」
防衛省向け機関売上が引き続き舶用機関関連の増収要因として記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新たな事業取組みである防衛省向け機関売上および、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は47,739百万円（前期比7.4%増）、セグメント利益は3,894百万円（前期比1.4%増）となりました。」
防衛省向け機関売上を新たな事業取組みとして位置づけ、舶用機関関連の増収増益要因として初めて記載した。