赤阪鐵工所（6022）・方針再掲
取締役報酬の決定方針の明文化
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定報酬と株式報酬を組み合わせた役員報酬方針・設計89社が書いているテーマ・逆風12社・追い風56社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、中長期的な企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的とした、株式報酬制度も導入しております。」
役位・業績見込みを基準とする固定報酬と、株式給付信託による株式報酬を組み合わせる取締役報酬の決定方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、取締役の報酬等の内容に係る決定方針（以下、決定方針）を定めており、その概要は、基本報酬については取締役の役位に応じて設定される基準額に各事業年度の業績見込み等を参考に決定いたします。また、中長期的な企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的とした、株式報酬制度も導入しております。」
役位・業績見込みを基準とする月例固定報酬と、株式給付信託による株式報酬を組み合わせる決定方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、取締役の報酬等の内容に係る決定方針（以下、決定方針）を定めており、その概要は、基本報酬については取締役の役位に応じて設定される基準額に各事業年度の業績見込み等を参考に決定いたします。」
取締役報酬の決定方針を継続し、月例固定報酬と株式給付信託による非金銭報酬を組み合わせている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、取締役の報酬等の内容に係る決定方針（以下、決定方針）を定めており」
基本報酬を月例固定報酬とし、株式給付信託による非金銭報酬を組み合わせる取締役報酬の決定方針を記載している。決定方針は2021年３月９日の取締役会で決定された。