読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
65.9
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年4月1日〜2024年9月30日非連結（個別）日本基準売上高5,570百万円前年比 +17.2%進捗 41.6%
営業利益105百万円前年比 -65.9%進捗 23.3%
経常利益136百万円前年比 -59.7%進捗 27.2%
純利益（親会社株主帰属）110百万円前年比 -51.6%進捗 30.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益34.04円
期末の財政状態
総資産23,379百万円
うち純資産 14,318 百万円自己資本比率 61.1%前期末比 -2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+845,884
投資+1,082,830
財務-196,783
純増減+1,731,931
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,030,523千円
セグメント別売上高主機関 2,831百万円（前年比 +32.7%）、部分品等 2,738百万円（前年比 +4.5%）
地域別売上高4,372百万円（前年比 +19.1%）、1,197百万円（前年比 +10.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,400百万円（前年比 +39.1%）
営業利益450百万円（前年比 -18.3%）
経常利益500百万円（前年比 -22.3%）
純利益360百万円（前年比 -21.1%）
年間配当予想60円 → 70円（+16.7%）
業績の増減要因
主機関の受注が増加し、主機関・部分品ともに売上高が増加した。一方、為替影響を受けた輸入資材の高騰によるコストアップを見込み、2サイクル電子制御機関の全案件を対象に受注損失引当金を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 偶発損失引当金戻入額 10,700千円 / 特別損失 非開示
減価償却費242,696千円
受注高・受注残高受注高 7,519百万円（前年比 +41.4%） / 受注残高 8,119百万円（前年比 +88.1%）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数3,248,548株
期末自己株式数9,982株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 5,570百万円（前年比 +17.2%） |
| 営業利益 | 105百万円（前年比 -65.9%） |
| 経常利益 | 136百万円（前年比 -59.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 110百万円（前年比 -51.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 34.04円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.1% / 前期末 63.3% |
| 総資産 | 23,379百万円 |
| 純資産 | 14,318百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 845,884千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 1,082,830千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -196,783千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,030,523千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,400百万円（前年比 +39.1%） / 営業利益 450百万円（前年比 -18.3%） / 経常利益 500百万円（前年比 -22.3%） / 純利益 360百万円（前年比 -21.1%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 70円（+16.7%） |
| セグメント別売上高 | 主機関 2,831百万円（前年比 +32.7%）、部分品等 2,738百万円（前年比 +4.5%） |
| 地域別売上高 | 4,372百万円（前年比 +19.1%）、1,197百万円（前年比 +10.8%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 7,519百万円（前年比 +41.4%） / 受注残高 8,119百万円（前年比 +88.1%） |
| 減価償却費 | 242,696千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 偶発損失引当金戻入額 10,700千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 3,248,548株 |
| 期末自己株式数 | 9,982株 |
| 業績の増減要因 | 主機関の受注が増加し、主機関・部分品ともに売上高が増加した。一方、為替影響を受けた輸入資材の高騰によるコストアップを見込み、2サイクル電子制御機関の全案件を対象に受注損失引当金を計上した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主機関、部分品ともに増加したため売上高は増加した。一方、2サイクル電子制御機関では、特に電子機器類を中心に、為替影響を受けた輸入資材の高騰により想定を大幅に上回るコストアップを見込んだ結果、翌期以降の出荷予定も含めた全案件を対象に相当額の受注損失引当金を計上したことが利益減少に影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。