読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.4
売上高前年同期比（％）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高4,753,400千円前年比 +10.4%
営業利益310,699千円前年比 -8.0%
経常利益338,510千円前年比 -6.4%
純利益（親会社株主帰属）227,510千円前年比 -8.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産21,286,795千円
うち純資産 14,066,583 千円自己資本比率 66.0%前期末比 +0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+270,554
投資-321,281
財務-161,838
純増減-212,565
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,402,445千円
セグメント別売上高区分 主機関 / 売上高 2,133百万円 / 前年同期比_pct 8.3、区分 部分品・修理工事等 / 売上高 2,620百万円 / 前年同期比_pct 12.3
見通しと株主還元
業績予想の修正上方修正
年間配当予想上方修正
業績の増減要因
主機関・部分品等の販売増加により売上高は増加した。一方、資材コストアップの製品価格への転嫁不足と大型設備投資による減価償却費増加が利益を圧迫し、部分品とCMRの販売増加で補った。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減価償却費205,261千円
受注高・受注残高受注高 5,317百万円 / 受注残高 4,315百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 4,753,400千円（前年比 +10.4%） |
| 営業利益 | 310,699千円（前年比 -8.0%） |
| 経常利益 | 338,510千円（前年比 -6.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 227,510千円（前年比 -8.3%） |
| 自己資本比率 | 当期末 66.0% / 前期末 65.9% |
| 総資産 | 21,286,795千円 |
| 純資産 | 14,066,583千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 270,554千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -321,281千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -161,838千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,402,445千円 |
| 業績予想の修正 | 上方修正 |
| 年間配当予想 | 上方修正 |
| セグメント別売上高 | 区分 主機関 / 売上高 2,133百万円 / 前年同期比_pct 8.3、区分 部分品・修理工事等 / 売上高 2,620百万円 / 前年同期比_pct 12.3 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 5,317百万円 / 受注残高 4,315百万円 |
| 減価償却費 | 205,261千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 主機関・部分品等の販売増加により売上高は増加した。一方、資材コストアップの製品価格への転嫁不足と大型設備投資による減価償却費増加が利益を圧迫し、部分品とCMRの販売増加で補った。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主機関、部分品ともに増加して売上高が伸びた。利益面では、資材コストアップを製品価格に転嫁しきれなかったことと、大型設備投資による減価償却費の増加が影響したが、部分品と舶用事業以外のCMR（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補った。第2四半期累計期間の業績予想を上回ったため、通期業績予想と配当予想を上方修正した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。