読む価値
36軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
62.8
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日非連結（個別）日本基準売上高2,402,112千円前年比 +7.9%
営業利益113,069千円前年比 -62.8%
経常利益122,120千円前年比 -60.7%
純利益（親会社株主帰属）82,120千円前年比 -61.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産20,767,189千円
うち純資産 13,837,927 千円自己資本比率 66.5%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高主機関 1,109百万円（前年比 +7.5%）、部分品・修理工事等 1,292百万円（前年比 +8.3%）
見通しと株主還元
業績予想の修正修正なし（2023年5月15日公表予想から変更なし。予想数値は本文に記載なし）
業績の増減要因
受注高は主機関の受注増加、売上高は主機関・部分品の増加により増加。利益は資材コスト上昇の価格転嫁不足、大型設備投資による減価償却費増加、CMRの販売増加では補えなかったことにより減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳当第1四半期は特別利益の記載なし、特別損失合計は「－」。前年同期には固定資産処分損2,435千円を計上。
受注高・受注残高受注高 2,003百万円 / 受注残高 3,353百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 2,402,112千円（前年比 +7.9%） |
| 営業利益 | 113,069千円（前年比 -62.8%） |
| 経常利益 | 122,120千円（前年比 -60.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 82,120千円（前年比 -61.1%） |
| 自己資本比率 | 当期末 66.5 / 前期末 65.9 |
| 総資産 | 20,767,189千円 |
| 純資産 | 13,837,927千円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし（2023年5月15日公表予想から変更なし。予想数値は本文に記載なし） |
| セグメント別売上高 | 主機関 1,109百万円（前年比 +7.5%）、部分品・修理工事等 1,292百万円（前年比 +8.3%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 2,003百万円 / 受注残高 3,353百万円 |
| 特別損益の内訳 | 当第1四半期は特別利益の記載なし、特別損失合計は「－」。前年同期には固定資産処分損2,435千円を計上。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 受注高は主機関の受注増加、売上高は主機関・部分品の増加により増加。利益は資材コスト上昇の価格転嫁不足、大型設備投資による減価償却費増加、CMRの販売増加では補えなかったことにより減少。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資材コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないこと、大型設備投資による減価償却費の増加を、舶用事業以外のCMR（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補えなかったこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。