読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高9,064,400千円前年比 -10.6%
営業利益550,254千円前年比 +0.2%
経常利益602,573千円前年比 +1.3%
純利益（親会社株主帰属）406,735千円前年比 +3.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益126.02円
期末の財政状態
総資産20,985,012千円
うち純資産 13,853,264 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,177,444
投資-777,746
財務-132,483
純増減+267,215
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,619,634千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,500百万円
営業利益300百万円
経常利益350百万円
純利益240百万円
業績の増減要因
部分品売上の回復とCMR（鋳造・金属機械加工）の増加が主機関出荷減による生産減を補い、営業利益・経常利益・当期純利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,908千円 / 特別損失 固定資産処分損 3,691千円、偶発損失引当金繰入額 15,000千円
減価償却費303,088千円
受注高・受注残高受注高 9,731百万円 / 受注残高 3,751百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 9,064,400千円（前年比 -10.6%） |
| 営業利益 | 550,254千円（前年比 +0.2%） |
| 経常利益 | 602,573千円（前年比 +1.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 406,735千円（前年比 +3.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 126.02円 |
| 総資産 | 20,985,012千円 |
| 純資産 | 13,853,264千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,177,444千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -777,746千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -132,483千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,619,634千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,500百万円 / 営業利益 300百万円 / 経常利益 350百万円 / 純利益 240百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 9,731百万円 / 受注残高 3,751百万円 |
| 減価償却費 | 303,088千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,908千円 / 特別損失 固定資産処分損 3,691千円、偶発損失引当金繰入額 15,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 部分品売上の回復とCMR（鋳造・金属機械加工）の増加が主機関出荷減による生産減を補い、営業利益・経常利益・当期純利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主機関の売上・出荷が減少した一方、部分品・修理工事の海外売上が回復し、CMR（鋳造・金属機械加工）が主機関出荷減による生産減を補った。今後は鋼材・諸資材価格の高騰、建造隻数の伸び悩み、製品価格へのコスト転嫁の遅れ、生産減による厳しい受注環境が見込まれている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。