原価低減による売上総利益の増加
FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-11-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- 2026-11-11前進決算説明資料
「増収や、原価低減による採算性の改善などにより増益」
原価低減による採算性の改善を増益要因として再度具体的に記載している。 - FY2024後退有価証券報告書
「一方、損益面ではＥＰＣ事業における案件構成の変化や、播磨新工場の稼働に伴う償却負担の増加、人件費・研究開発費など営業費用の増加に加え、受託しているごみ処理プラント(ガス化溶融炉)のＯ＆Ｍにおいて設備の不具合が発生し、第２四半期連結会計期間において復旧に向けた対策費用を計上したことなどから、営業利益は3,646百万円減少の11,228百万円となりました。」
案件構成、新工場の償却負担、人件費・研究開発費、不具合対策費用などの費用増加により、利益率改善を示していた従来の動きは弱まった。 - FY2023前進有価証券報告書
「損益面においては、売上高の増加に加え利益率の改善により、営業利益は前期に比べ3,884百万円増加の13,813百万円、経常利益は4,036百万円増加の14,684百万円となりました。」
売上高増加と利益率改善が営業利益・経常利益の増加につながった。 - FY2023-Q2原価低減進展・利益率改善見込み有価証券報告書
「一方、受注済みプラントの建設工事の順調な進捗に伴い、原価低減が進み利益率の改善が見込まれることなどから、経常利益は13,000百万円と従前の予想を上回る見通しです。」
受注済みプラントの進捗に伴う原価低減と利益率改善を見込み、経常利益の上振れ要因として説明している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「また、鋼材をはじめとする資機材価格の上昇などにより、当初目標としていたほど原価低減が進まない見込みであることなどから、経常利益は10,300百万円と今期目標を下回る見通しです。」
資機材価格の上昇等により、当初目標としていたほど原価低減が進まない見込みとなった。 - FY2019前進有価証券報告書
「損益面では、売上高の増加に加え原価低減が進み利益率が改善したことにより、営業利益は1,917百万円増加の12,405百万円となりました。」
国内環境・エネルギー事業で原価低減が進み、利益率改善と営業利益12,405百万円につながった。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、受注案件の納期の関係から、売上高は前連結会計年度並みであったものの、コストダウンの取り組みにより原価率が改善し、営業利益は前連結会計年度に比べ10.8％の増加となりました。」
コストダウンにより原価率が改善し、民生熱エネルギー事業の営業利益が10.8％増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上高が増加したほか原価低減も進んだことから、売上総利益が増加しており、研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したものの、営業利益は10,973百万円、経常利益は11,605百万円と前連結会計年度に比べそれぞれ1,784百万円（19.4％）、1,959百万円（20.3％）の増加となりました。」
原価低減の進展が売上総利益の増加と営業利益・経常利益の増加につながったと通期で説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上高が増加したほか原価低減も進んだことから、売上総利益が増加しており、研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したものの、営業利益は6,536百万円、経常利益は7,169百万円と前年同期に比べそれぞれ518百万円（8.6％）、672百万円（10.3％）の増加となりました。」
原価低減が進み、売上総利益および営業利益・経常利益の増加につながったと記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「損益面においては、原価低減により売上総利益が増加しており、研究開発費など販売費及び一般管理費が増加したものの、営業利益は3,343百万円、経常利益は3,698百万円と前年同期に比べそれぞれ50百万円（1.5％）、99百万円（2.8％）の増加となりました。」
原価低減を通じて売上総利益を増加させる施策が、今回初めて明示されている。