電子機器・衛生陶器等の部品調達遅れによる住宅工期延長
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中9社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2024削除有価証券報告書
「また、住宅投資につきましては、建築資材の高騰や労務費の増加、物価高などの影響や住宅ローン金利の上昇懸念など、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は減少傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
従来明示されていた電子機器・衛生陶器等の部品調達遅れや工期延長は当期の住宅投資の説明では記載されず、資材高・労務費増加・物価高・住宅ローン金利上昇懸念が主な要因として記載された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、住宅投資につきましては、資材の高騰や労務費の増加、物価高などの影響や住宅ローン金利の上昇懸念など、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は減少傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
戸建住宅について、資材高騰、労務費増加、物価高、住宅ローン金利上昇懸念による着工減少と厳しい受注環境を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、住宅投資につきましては、資材の高騰や労務費の増加、物価高などの影響や住宅ローン金利の上昇懸念など、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は減少傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
資材高騰、労務費増加、物価高、住宅ローン金利上昇懸念による戸建住宅の着工減少と厳しい受注環境を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、住宅投資につきましては、引き続き政府による各種住宅取得支援が実施されていますが、資材の高騰や労務費の増加などの影響により、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は減少傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
資材高騰や労務費増加による戸建住宅の着工減少と厳しい受注環境について、従来の認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
電子機器・衛生陶器等の部品調達遅れによる住宅工期延長リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「資材の高騰や電子機器の遅延などの影響により、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は減少傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
資材高騰や電子機器の遅延が戸建住宅の着工減少と厳しい受注環境に影響しているとの認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「前年からの工事持越し案件があったものの電子機器や衛生陶器などの部品不足による工期遅延や資材の高騰などにより、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は低位傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
電子機器・衛生陶器などの部品不足による工期遅延が、戸建住宅の着工低迷と厳しい受注環境に影響しているとの認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、住宅投資につきましては、前年からの工事持越し案件があったものの電子機器や衛生陶器などの部品不足による工期遅延や資材の高騰などにより、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は低位傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
電子機器・衛生陶器などの部品不足による工期遅延が、戸建住宅の着工低迷と厳しい受注環境に影響しているとの認識を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「電子機器や衛生陶器などの部品調達遅れによる工期延長や資材の高騰などにより、当社の販売先であります戸建住宅の新設住宅着工戸数は低位傾向で推移しており厳しい受注環境が続いております。」
電子機器・衛生陶器等の部品調達遅れが工期延長につながり、戸建住宅の着工と受注環境に影響していると初めて記載した。