スーパーツール（5990）・施策収益認識基準適用影響の累計開示
新会計基準の適用準備
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響363社が書いているテーマ・逆風216社・追い風11社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに82社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの363件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3収益認識基準適用影響の累計開示有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高及び営業利益はそれぞれ74,115千円減少しておりますが、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益に与える影響は軽微であります。」
収益認識会計基準の適用について、第3四半期累計の売上高・営業利益への影響額を各74,115千円と数値化している。 - FY2023-Q2収益認識基準適用影響の数値化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高及び営業利益はそれぞれ51,136千円減少しておりますが、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益に与える影響は軽微であります。」
適用済みの収益認識会計基準について、当第2四半期累計の売上高・営業利益への影響額を各51,136千円と開示している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2023年3月期首からの適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期会計期間の期首から実際に適用した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識に関する会計基準等は、2023年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2023年3月期首から適用する予定を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「収益認識に関する会計基準等は、2023年３月期の期首から適用します。」
収益認識等の新会計基準について、適用時期と適用方針を初めて独立したテーマとして開示している。