スーパーツール（5990）・リスク対処
製品販売価格低下・販売不振によるたな卸資産評価損リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに37社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「棚卸資産帳簿価額切下額 11,382 千円 2,047 千円」
棚卸資産評価損は計上され続けているが、帳簿価額切下額は前期の11,382千円から2,047千円へ減少している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
製品価格低下・販売不振による評価損リスクについて、当期も棚卸資産帳簿価額切下額11,382千円が売上原価に含まれており、評価損計上が実際に発生している。 - FY2022初出有価証券報告書
「金属製品事業における製品については、市場の動向、顧客の販売戦略の転換等により、製品の販売価格が低下した場合や、販売実績が当初の予測を大きく下回った場合、たな卸資産評価損の追加計上が必要となる可能性があり、当社グループの財政状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製品価格低下や販売不振による追加評価損リスクを新たに明示している。商品及び製品は1,317,767千円、当期のたな卸資産帳簿価額切下額は17,004千円と開示されており、評価損計上が実際に発生している。