売上成長と黒字回復
FY2016に初出。37回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。107社中24社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに49社。
- 2026-08-06その他決算
「売上収益は508億62百万円(前年同四半期比0.4％増)となりました。」
売上収益は前年同期比0.4％増となった一方、営業利益は前年同期比43.6％減となった。 - FY2026減収下で利益改善有価証券報告書
「売上収益は2,096億59百万円(前期比8.1％減)となりました。利益面では、これまで推し進めてきた製造拠点および製造ラインの集約や要員適正化などの事業構造改革による効果が通年で寄与したことにより、売上総利益は327億86百万円(同3.4％増)、営業利益は146億48百万円(同23.5％増)」
売上収益は8.1％減少した一方、構造改革効果により売上総利益は3.4％増、営業利益は23.5％増となった。減収下で利益が改善する状況へ変化している。 - 2026-05-14その他業績予想の修正
「主として半導体供給不足の影響などにより主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が減少したことにより、売上収益は2,096億59百万円(前期比8.1％減)となりました。利益面では、これまで推し進めてきた製造拠点および製造ラインの集約や要員適正化などの事業構造改革による効果が通年で寄与したことにより、売上総利益は327億86百万円(同3.4％増)、営業利益は146億48百万円(同23.5％増)となりました。」
売上収益は減少した一方、構造改革の効果により営業利益は増加し、売上と利益の動きが分かれた。 - FY2026-H1減収減益有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経営成績は、前年同期において計上のあった新機種設備売上が減少したことや主力得意先向けの自動車フレームの生産台数がおよそ９％減少したことに加え、為替が円高水準で推移したことなどにより売上収益は972億21百万円(前年同期比14.8％減)となりました。」
新機種設備売上の減少、生産台数約9％減、円高の影響により売上収益は14.8％減少した。営業利益は30.7％減、税引前中間利益は26.6％減、親会社帰属中間利益は37.2％減となったが、会社は期初計画に対して概ね計画どおりと説明している。 - FY2025-H1増収・利益回復有価証券報告書
「そのような中での当中間連結会計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前年同期比およそ11％減少しましたが、販売価格の適正化、そして為替相場も円安水準にあったことなどにより売上収益は1,140億57百万円(前年同期比6.1％増)となりました。利益面では増収効果、前期における有形固定資産の減損処理に伴う償却負担の減少などにより売上総利益は157億89百万円(同94.3％増)、営業利益は74億92百万円(前年同期は営業利益５億63百万円)、税引前中間利益は72億15百万円(前年同期は税引前中間利益１億30百万円)、親会社の所有者に帰属する中間利益は47億20百万円(前年同期は親会社の所有者に帰属する中間利益２億１百万円)となりました。」
主力得意先向け生産台数が約11％減少した一方、販売価格の適正化、円安、増収効果、減損後の償却負担減少により、売上収益は6.1％増、営業利益は5億63百万円から74億92百万円、税引前中間利益は1億30百万円から72億15百万円へ回復した。 - FY2024増収・粗利増加下で営業・税前・親会社損失が拡大有価証券報告書
「売上収益は2,327億30百万円(前期比3.2％増)となりました。利益面では、売上収益の増加や原価低減に努めたことにより、売上総利益は222億31百万円(同42.3％増)となりました。一方、中国連結子会社において減損損失を計上したこと、また、中国での事業環境の悪化を受け、連結子会社からの収入減少が見込まれることから、日本の部品事業においても減損損失を計上したことを主因に、営業損失は188億26百万円(前期は営業損失92億70百万円)となりました。」
増収・粗利増加となった一方、中国・日本の減損損失等により営業損失、税引前損失、親会社帰属当期損失が大幅に拡大した。 - FY2024-Q3増収・粗利増加下で営業・税前・親会社損失が大幅拡大有価証券報告書
「このような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約13％増加したことや、為替相場が前年同四半期に比べ円安水準にあったことなどにより売上収益は1,732億40百万円(前年同四半期比5.2％増)となり、売上総利益は付加価値の増加などから144億71百万円(同38.6％増)となりました。一方、販売費及び一般管理費の増加や、中国の連結子会社における減損損失の計上により、営業損失は149億21百万円(前年同四半期は営業損失19億50百万円)となり、金融損益の悪化もあり税引前四半期損失は152億22百万円(前年同四半期は税引前四半期損失20億76百万円)、親会社の所有者に帰属する四半期損失は170億37百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期損失10億１百万円)となりました。」
売上収益は5.2％増、売上総利益は38.6％増となった一方、販売費及び一般管理費の増加、中国連結子会社の減損損失、金融損益の悪化により、営業損失・税引前四半期損失・親会社帰属四半期損失が前年同期から大幅に拡大した。 - FY2024-Q2減収下で利益改善有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前年同四半期と比べ増加し、為替相場も前年同四半期に比べ円安水準にありましたが、金型・設備売上の減少などから売上収益が1,075億49百万円(前年同四半期比2.3％減)となりました。利益面では、付加価値の増加により売上総利益が89億64百万円(同8.5％増)となり、販売費及び一般管理費の圧縮やその他の損益の改善もあり営業利益は14億１百万円(前年同四半期は営業利益41百万円)、税引前四半期利益は９億68百万円(前年同四半期比439.4％増)となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は７億９百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期利益59百万円)となりました。」
売上収益は前年同期比2.3％減少した一方、営業利益は41百万円から14億1百万円、税引前四半期利益は179百万円から9億68百万円、親会社帰属四半期利益は59百万円から7億9百万円へ改善した。 - FY2024-Q1増収下で損失縮小有価証券報告書
「そのような中での当第１四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて19％増加したことや為替相場が円安水準にあったことなどにより売上収益が516億86百万円(前年同四半期比15.9％増)となりました。利益面では、材料費や労務費等の製造コストの増加がありましたが、付加価値が増加したことにより売上総利益は34億45百万円(同164.4％増)、その他の損益の改善もあり営業損失は２億57百万円(前年同四半期は営業損失26億10百万円)となりました。また、支払利息の増加などによる金融損益や持分法投資損益の悪化がありましたが、税引前四半期損失は４億93百万円(前年同四半期は税引前四半期損失21億78百万円)、親会社の所有者に帰属する四半期損失は３億57百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期損失14億79百万円)となりました。」
売上収益は前年同四半期比15.9％増加し、営業損失、税引前四半期損失、親会社帰属四半期損失はいずれも前年同期から縮小した。 - FY2023大幅増収下で損失拡大有価証券報告書
「売上収益は2,255億11百万円(前期比32.2％増)となりました。利益面では、製造固定費の負担による利益率の低下などがありましたが、売上総利益は156億24百万円(同13.8％増)となりました。一方、販売費及び一般管理費の増加や北米連結子会社における減損損失の計上により、営業損失は92億70百万円(前期は営業損失40億46百万円)となりました。」
売上収益は32.2％増加した一方、北米減損や販管費増加により営業損失が40億46百万円から92億70百万円へ拡大し、親会社帰属当期損失も69億93百万円となった。 - FY2023-Q3増収下で営業・税前・親会社利益が悪化有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約７％減少したものの、為替相場が前年同四半期に比べ円安水準にあったことなどにより売上収益は1,646億75百万円(前年同四半期比30.6％増)、利益面では材料費率の上昇や労務費などの製造コストの増加がありましたが、売上収益の増加により売上総利益は104億42百万円(同6.4％増)となりました。販売費及び一般管理費は前年同四半期に対して増加し、その他の損益も悪化したことから営業損失は19億50百万円(前年同四半期は営業損失２億28百万円)となり、金融損益も悪化したため税引前四半期損失は20億76百万円(前年同四半期は税引前四半期損失69百万円)、親会社の所有者に帰属する四半期損失は10億１百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期利益７億69百万円)となりました。」
売上収益は30.6％増、売上総利益は6.4％増となった一方、営業損失・税引前四半期損失が拡大し、親会社帰属利益も前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2023-Q2増収下で営業・税前・親会社利益が黒字回復有価証券報告書
「売上収益が1,100億27百万円(前年同四半期比37.7％増)となりました。利益面では、付加価値の増加などにより売上総利益が82億59百万円(同60.4％増)となり、販売費及び一般管理費の増加やその他の損益が悪化しましたが、営業利益は41百万円(前年同四半期は営業損失13億11百万円)、金融損益が悪化したものの持分法による投資利益の改善があり税引前四半期利益が１億79百万円(前年同四半期は税引前四半期損失11億42百万円)となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は59百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期損失７億32百万円)となりました。」
売上収益は前年同期比37.7％増となり、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益はいずれも前年同期の損失から黒字へ回復した。 - FY2023-Q1増収下で営業・税前損失へ転落有価証券報告書
「そのような中での当第１四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて19.5％減少したものの、為替相場が円安水準にあったことなどにより売上収益が445億98百万円(前年同四半期比5.2％増)となりました。利益面では、材料費や労務費等の製造コストの増加により売上総利益は13億３百万円(同64.7％減)となり、販売費及び一般管理費は増加、土地売却益の剥落によりその他の損益も悪化したことから、営業損失は26億10百万円(前年同四半期は営業利益８億55百万円)となりました。」
売上収益は前年同期比5.2％増加した一方、売上総利益は64.7％減少し、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益はいずれも前年同期の黒字から損失へ転じた。 - FY2022増収下で営業・税前赤字化有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前期に比べて約10.4％減少したものの、為替相場が前年同期に比べ円安水準にあったことなどにより売上収益は1,705億88百万円(前期比4.1％増)となりました。利益面では、労務費をはじめとした製造コストの増加により、売上総利益は137億25百万円(同18.2％減)となり、その他の費用において北米セグメントで減損損失(40億68百万円)を計上したことから、営業損失は40億46百万円(前期は営業利益37億32百万円)となりました。」
売上収益は4.1％増加した一方、製造コスト増加と北米減損により営業利益から営業損失へ転じ、税引前損失37億14百万円となった。 - FY2022-Q3増収下で営業・税前赤字化、親会社利益減少有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約14.2％減少したものの、為替相場が前年同四半期に比べ円安水準にあったことなどにより売上収益は1,260億93百万円(前年同四半期比3.9％増)、利益面では労務費などの製造コストの増加により売上総利益は98億10百万円(同17.9％減)となりました。また、販売費及び一般管理費も前年同四半期に対して増加したことから営業損失は２億28百万円(前年同四半期は営業利益22億27百万円)となり、金融損益が改善したものの税引前四半期損失は69百万円(前年同四半期は税引前四半期利益18億21百万円)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は７億69百万円(前年同四半期比38.5％減)となりました。」
売上収益は3.9％増加した一方、製造コスト・販管費の増加により営業損失および税引前四半期損失となり、親会社帰属四半期利益も38.5％減少した。 - FY2022-Q2増収下で営業・税前損失拡大、親会社損失縮小有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前年同四半期と比べ減少したものの、金型設備等の販売が前年同四半期を上回ったことに加え為替相場が前年同四半期に比べ円安水準にあったことなどから売上収益が799億４百万円(前年同四半期比11.8％増)となりました。利益面では、製造コストの増加により売上総利益が51億49百万円(同9.3％減)となり、その他の損益が増加したものの販売費及び一般管理費が増加したため、営業損失は13億11百万円(前年同四半期は営業損失７億43百万円)、金融損益の増加や持分法による投資利益の計上がありましたが税引前四半期損失が11億42百万円(前年同四半期は税引前四半期損失10億87百万円)となりました。親会社の所有者に帰属する四半期損失は７億32百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期損失10億32百万円)となりました。」
前年同期比で売上収益は11.8％増加した一方、営業損失と税引前四半期損失は拡大した。親会社の所有者に帰属する四半期損失は10億32百万円から7億32百万円へ縮小し、損益動向が項目別に分かれた。 - FY2022-Q1増収・黒字回復有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて17.2％増加したことから売上収益が423億84百万円(前年同四半期比48.8％増)、売上総利益が36億88百万円(同487.4％増)となり、販売費及び一般管理費は前年同四半期比で増加したものの、その他の収益が増加したことから営業利益が８億55百万円(前年同四半期は営業損失25億27百万円)となりました。」
前年同期の減収・赤字から、当第1四半期は生産量増加により売上収益が48.8％増加し、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益が黒字に回復した。 - FY2021減収下で利益回復有価証券報告書
「売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大が前期末までに終息した中国地域で自動車フレームの売上収益が大幅に増加したものの、その他の地域では新型コロナ感染拡大の影響で第２四半期まで前期を大幅に下回ったこと、また、金型設備等の販売も前期を下回ったことなどから、1,639億27百万円(前期比10.3％減)となりました。利益面では、売上収益の減少に対して、各地域で要員削減等の製造原価低減に努めるとともに、販売費及び一般管理費の圧縮に努め、営業利益は37億32百万円(前期比3.8％増)となり」
売上収益は10.3％減少した一方、営業利益は3.8％増、税引前利益は28.8％増、親会社帰属当期利益は132.0％増となった。 - FY2021-Q3累計減収減益下で第3四半期単独は増益有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約5.9％減少したことのほか、為替相場が前年同四半期に比べ円高水準にあったことなどによって売上収益は1,214億13百万円(前年同四半期比11.5％減)、売上総利益は119億55百万円(同19.7％減)となりました。また、販売費及び一般管理費は前年同四半期に比べて減少したもののその他の収益が減少したこともあり営業利益は22億27百万円(同43.5％減)となり、金融損益が改善したものの税引前四半期利益は18億21百万円(前年同四半期比45.2％減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は12億50百万円(同47.5％減)となりました。」
第3四半期連結累計期間では売上収益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益が前年同期を下回った。一方、第3四半期連結会計期間単独では売上収益499億63百万円、営業利益29億71百万円、親会社帰属四半期利益22億83百万円となり、前年同期の単独実績を上回った。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が約15.2％減少したことなどによって売上収益は714億50百万円(前年同四半期比22.7％減)、売上総利益が56億78百万円(同41.2％減)となり、販売費及び一般管理費は前年同四半期比で減少したものの営業損失が７億43百万円(前年同四半期は営業利益21億42百万円)となりました。」
新型コロナウイルスの影響下で、第2四半期連結累計期間の生産台数、売上収益、売上総利益が前年同期を下回り、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益はいずれも損失へ転じた。一方、第2四半期単独では営業利益を計上している。 - FY2021-Q1新型コロナウイルス影響による売上・利益の大幅減少と赤字化有価証券報告書
「中国を除く地域で自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて大きく低下したことから売上収益が284億93百万円(前年同四半期比39.5％減)、売上総利益が６億27百万円(同87.8％減)となり、販売費及び一般管理費は前年同四半期比で減少したものの、営業損失が25億27百万円(前年同四半期は営業利益12億84百万円)となりました。また、金融損益が前年同四半期に比べ改善した一方、持分法による投資損失の計上もあり税引前四半期損失が28億11百万円(前年同四半期は税引前四半期利益11億22百万円)、親会社の所有者に帰属する四半期損失が23億25百万円(前年同四半期は親会社の所有者に帰属する四半期利益７億43百万円)となりました。」
新型コロナウイルスの影響により、中国を除く地域の生産量が大幅に低下し、売上収益は39.5％減、売上総利益は87.8％減となった。営業利益、税引前利益、親会社帰属利益はいずれも前年同期の黒字から損失へ転じた。 - FY2020売上・利益とも減少継続有価証券報告書
「売上収益は1,826億59百万円(前期比7.1％減)となりました。利益面では、売上収益の減少などから売上総利益は182億59百万円(同19.8％減)、営業利益は35億94百万円(同36.4％減)となりました。」
前期に続き売上収益と利益が減少し、税引前利益は44.5％減、親会社所有者帰属当期利益は70.0％減となった。 - FY2020-Q3売上・利益とも減少継続有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が約3.5％減少したことのほか、為替相場が前年同四半期に比べ円高水準にあったことに加え、金型設備等の販売が前年同四半期を下回ったことなどによって売上収益は1,372億65百万円(前年同四半期比7.9％減)、売上総利益は148億90百万円(同12.4％減)となりました。また、前年同四半期に比べて販売費及び一般管理費が増加、その他の収益が減少したこともあり営業利益は39億41百万円(同38.2％減)となり、持分法による投資利益(前年同四半期は持分法による投資損失)を計上したものの税引前四半期利益は33億25百万円(前年同四半期比40.2％減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は23億80百万円(同39.6％減)となりました。」
売上収益、生産台数、売上総利益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益がいずれも前年同期を下回り、売上・利益とも減少する状況が続いた。 - FY2020-Q2売上・利益とも減少継続有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が約2.3％増加した一方で、為替相場が前年同四半期に比べ円高水準にあったことに加え、金型設備等の販売が前年同四半期を下回ったことなどによって売上収益は923億94百万円(前年同四半期比4.6％減)、売上総利益は96億54百万円(同11.0％減)となりました。また、前年同四半期に比べて販売費及び一般管理費が増加、その他の収益が減少したこともあり営業利益は21億42万円(同44.5％減)、持分法による投資利益が増加したものの税引前四半期利益は17億97百万円(同46.4％減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は11億26百万円(同49.5％減)となりました。」
主力得意先向け生産台数は2.3％増加したものの、円高と金型設備等の販売減少などにより、売上収益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益がいずれも前年同期を下回った。 - FY2020-Q1売上・利益とも減少有価証券報告書
「そのような中での当第１四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前年同四半期に比べて増加したものの金型設備等の販売が減少したことから売上収益は471億13百万円(前年同四半期比9.8％減)、売上総利益は51億44百万円(同13.6％減)となりました。また、販売費及び一般管理費の増加から営業利益は12億84百万円(同45.7％減)となり、金融損益や持分法による投資利益は前年同四半期に比べやや改善したものの税引前四半期利益は11億22百万円(同48.4％減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は７億43百万円(同43.9％減)となりました。」
前四半期の売上・利益とも減少する状況が続き、当第1四半期も売上収益、売上総利益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益がいずれも前年同期を下回った。 - FY2019売上・利益とも減少有価証券報告書
「売上収益は1,967億18百万円(前期比2.1％減)となりました。利益面では、売上収益の減少のほか労務費の増加などから売上総利益は227億56百万円(同6.6％減)となり、販売費及び一般管理費の増加に加え北米連結子会社における事業用資産に係る減損損失によりその他の費用が前期に比べて増加したことによって営業利益は56億48百万円(同34.2％減)となりました。」
前期の売上増加・利益悪化から、当期は売上収益、営業利益、税引前利益、親会社帰属利益がいずれも減少した。 - FY2019-Q3売上・利益とも減少継続有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が約6.1％増加しましたが金型設備等の販売が前年同四半期を下回ったことなどから売上収益は1,489億82百万円(前年同四半期比1.1％減)となりました。利益面では、売上収益の減少のほか労務費の増加などから売上総利益は170億７百万円(同4.4％減)となりました。また、前年同四半期に比べてその他の損益が改善した一方で販売費及び一般管理費が増加したことから営業利益は63億76百万円(同9.1％減)となり、支払利息の減少を主因に金融損益のマイナスが縮小したものの持分法による投資損失(前年同四半期は持分法による投資利益)を計上したことから税引前四半期利益は55億60百万円(前年同四半期比11.9％減)となりました。税金費用の増加もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は39億44百万円(同31.0％減)となりました。」
自動車フレームの生産台数は6.1％増加したものの、金型設備等の販売減少により売上収益は1.1％減少した。売上総利益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益はいずれも前年同期を下回り、売上・利益とも減少する状況が続いている。 - FY2019-Q2売上・利益とも減少有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が約5.4％増加した一方で、金型設備等の販売が前年同四半期を下回ったことなどから売上収益は968億39百万円(前年同四半期比3.0％減)となりました。利益面は、売上収益の減少のほか中国でのモデルミックスの悪化などから売上総利益は108億48百万円(同1.6％減)となりました。また、前年同四半期に比べて販売費及び一般管理費が増加したこともあり営業利益は38億63百万円(同6.3％減)となり、金融損益のマイナスが縮小した一方で持分法による投資利益が減少したことから税引前四半期利益は33億54百万円(同13.5％減)となりました。税金費用の増加もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は22億31百万円(同32.8％減)となりました。」
前四半期の売上・利益とも増加から転じ、当第2四半期累計では売上収益、売上総利益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益がいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q1売上・利益とも増加有価証券報告書
「そのような中での当第１四半期連結累計期間の経営成績は、主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が増加したことや金型設備等の販売増加などにより、売上収益は522億10百万円(前年同四半期比16.0％増)となりました。利益面は、増収効果等により売上総利益は59億51百万円(同28.2％増)、営業利益は23億66百万円(同78.0％増)となり、持分法による投資利益の減少を金融損益の改善が補ったことから税引前四半期利益は21億73百万円(同88.0％増)、法人所得税費用の減少もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は13億25百万円(同135.5％増)となりました。」
前四半期までの売上増加下で営業利益・税引前利益が減少する状況から、当第1四半期は売上収益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益がいずれも前年同期を上回る状況へ変化した。 - FY2018-Q3売上増加下で営業・税引前利益減少、親会社利益微増有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、当社グループにおける主力得意先向け自動車フレームの生産台数が前年同四半期に比べて4.9％増加したことに加え為替相場の円安による為替換算上の影響もあり、売上収益は1,506億92百万円(前年同四半期比11.5％増)となりました。利益面は、北米の生産台数減少がマイナス要素となる一方で、日本や中国では生産台数の増加により生産性改善が進み、売上総利益は177億90百万円(同2.6％増)となりました。前年同四半期に比べてその他の損益は改善したものの販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は70億15百万円(同4.9％減)となり、持分法による投資利益の減少と金融損益のマイナスによって税引前四半期利益は63億９百万円(同10.9％減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は57億20百万円(同1.2％増)となりました。」
生産台数4.9％増と円安の影響により売上収益は11.5％増加したが、営業利益は4.9％減、税引前四半期利益は10.9％減少した。一方、親会社所有者帰属四半期利益は1.2％増加した。 - FY2018-Q2売上増加下で営業・税前利益悪化、親会社利益増加有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの自動車フレームの生産台数が約2.8％増加したことに加え為替相場の円安による為替換算上の影響もあり、売上収益は998億16百万円(前年同四半期比11.4％増)となりました。利益面は、北米の生産台数減少がマイナス要素となる一方で、日本や中国では生産台数増加が生産性改善に寄与、アジア・大洋州地域でも生産コストの低減を進めたことから、売上総利益は110億22百万円(同0.8％増)となりました。前年同四半期に比べて販売費及び一般管理費が増加し、その他の損益も悪化したため、営業利益は41億21百万円(同10.5％減)となり、持分法による投資利益の増加と金融損益のマイナス縮小から税引前四半期利益は38億76百万円(同5.6％減)となりました。税金費用の減少もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は33億20百万円(同6.3％増)となりました。」
売上収益は前年同期比11.4％増加したが、営業利益は10.5％減、税引前四半期利益は5.6％減となった。一方、税金費用の減少により親会社の所有者に帰属する四半期利益は6.3％増加した。 - FY2018-Q1売上増加下で利益悪化有価証券報告書
「売上収益は449億93百万円(前年同四半期比3.1％増)となりました。利益面は、日本の生産コストの低減や中国の生産台数増加の効果があった一方で、北米の生産台数減少の影響があり売上総利益は46億44百万円(同17.7％減)となりました。前年同四半期に比べて、その他の損益は改善したものの販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は13億29百万円(同43.3％減)となり、為替差損の縮小による金融費用の改善や持分法による投資利益の増加などから税引前四半期利益は11億57百万円(同38.9％減)となりました。税金費用の増加もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は５億63百万円(同60.1％減)となりました。」
前期までの「売上減少下で利益改善」から、当四半期は売上収益が3.1％増加した一方、売上総利益、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益はいずれも前年同期を下回る状況へ変化した。 - FY2017売上減少下で利益改善有価証券報告書
「売上収益は1,827億37百万円(前期比8.7％減)となりました。利益面では、前期に比べ日本では生産台数の増加効果と生産コストの低減によって利益改善が図られ、営業利益は77億60百万円(同27.9％増)、税引前利益は75億49百万円(同72.5％増)となりました。」
売上収益は円高の影響などで8.7％減少した一方、営業利益は27.9％増、税引前利益は72.5％増となり、売上減少下で利益改善が続いた。 - FY2017-Q3売上減少下で利益改善有価証券報告書
「当社グループの自動車フレームの生産台数は前年同四半期に比べて約11.5％増加したものの為替相場の円高による為替換算上の影響もあり、売上収益は1,351億29百万円(前年同四半期比9.1％減)となりました。利益面は、日本では生産台数増加の効果と生産コストの低減、中国では生産台数増加の効果、アジア・大洋州では第３四半期(10月～12月)に付加価値の良化要素があったことやインドネシア子会社の損益改善などがあり、売上総利益は173億37百万円(同20.6％増)となりました。」
生産台数は約11.5％増加した一方、円高の影響で売上収益は9.1％減少した。売上総利益は20.6％増、営業利益は81.0％増、税引前四半期利益は133.8％増、親会社所有者帰属四半期利益は138.4％増となり、売上減少下で利益が改善する状況が続いている。 - FY2017-Q2売上減少下で利益改善有価証券報告書
「そのような中での当第２四半期連結累計期間の経営成績は、当社グループの自動車フレームの生産台数は前年同四半期に比べて約3.5％増加したものの為替相場の円高による為替換算上の影響もあり、売上収益は896億30百万円(前年同四半期比12.7％減)となりました。利益面は、前年同四半期に比べて、北米では金型等に係る利益額が減少した一方で、日本では生産台数増加と生産コストの低減、中国では生産台数増加の効果、アジア・大洋州ではインドネシア子会社の損益改善やタイの生産台数増加が寄与し、売上総利益は109億38百万円(同2.6％増)となりました。前年同四半期には持分法適用会社の事業譲渡に伴う収益をその他の収益に計上したため、その他の損益は前年同四半期に比べ悪化したものの販売費及び一般管理費が減少し、営業利益は46億７百万円(同16.3％増)となり、金融損益が支払利息や為替差損等によりマイナスであったものの、持分法による投資利益(前年同四半期は持分法による投資損失)が加わり、税引前四半期利益は41億７百万円(同37.6％増)となりました。税金費用の減少もあり親会社の所有者に帰属する四半期利益は31億22百万円(同105.9％増)となりました。」
生産台数は約3.5％増加した一方、円高の影響で売上収益は12.7％減少した。売上総利益は2.6％増、営業利益は16.3％増、税引前四半期利益は37.6％増、親会社帰属四半期利益は105.9％増となり、売上減少下で利益が改善する状況が続いている。 - FY2017-Q1売上減少下で利益改善有価証券報告書
「当社グループの自動車フレームの生産台数は前年同四半期に比べて約10％増加したものの為替相場の円高による為替換算上の影響もあり、売上収益は436億54百万円(前年同四半期比8.4％減)となりました。利益面は、前年同四半期に比べて、日本では生産コストを低減、北米では人件費が増加した一方で付加価値が改善、中国では生産台数増加の効果などがあり、また、アジア・大洋州ではインドネシア子会社の損益が改善し、売上総利益は56億40百万円(同26.4％増)となりました。」
生産台数は約10％増加した一方、円高による為替換算の影響で売上収益は8.4％減少した。営業利益は前年同期比73.8％増、税引前四半期利益は87.1％増、親会社所有者帰属四半期利益は117.7％増となり、売上成長と黒字回復を示した前期から、売上減少下で利益が改善する状況へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上収益は2,002億24百万円(前期比9.4％増)となりました。利益面では、日本では前期に比べ金型取引に係る損益が改善、北米では人件費や減価償却費が前期に比べ増加した一方で金型の収益差額などがあり、中国での生産性改善、アジア・大洋州ではタイの子会社２社とインドネシアの子会社の損益が改善し、税引前利益は43億円77百万円(前期は税引前損失７億46百万円)、親会社の所有者に帰属する当期利益は23億83百万円(前期は親会社の所有者に帰属する当期損失11億16百万円)となりました。」
売上収益の増加と、税引前利益・親会社帰属利益の損失からの回復を当期実績として説明している。