ホンダグループへの販売依存
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-24。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-06-24再掲ガバナンス
「当社は、親会社等である本田技研工業株式会社及び同社グループとは営業取引面において継続的で良好な関係にあり、今後とも取引上の関係強化を図ってまいりますが、同社及び同社グループ以外への拡販活動も積極的に進めております。」
本田技研工業及び同社グループとの継続的な取引関係を示す一方、同社グループ以外への拡販活動も積極的に進める方針を再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めていることから、今後、同グループからの受注量が低下した場合、売上収益の減少を通じて当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
ホンダグループ向け販売は引き続き連結売上収益の約90％を占め、依存リスクを継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めていることから、今後、同グループからの受注量が低下した場合、売上収益の減少を通じて当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
ホンダグループ向け販売が約90％を占める依存構造を継続して開示し、他メーカーとの取引拡大を対応策としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めていることから、今後、同グループからの受注量が低下した場合、売上収益の減少を通じて当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
ホンダグループ向け売上約90％という依存構造と、他メーカーとの取引拡大による対応方針を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その最大の販売先はホンダグループ(本田技研工業株式会社、同社の連結子会社及び持分法適用会社)であり、当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めております。」
ホンダグループ向け販売は連結売上収益の約90％であり、依存構造と他メーカー開拓方針を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その最大の販売先はホンダグループ(本田技研工業株式会社、同社の連結子会社及び持分法適用会社)であり、当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めております。」
ホンダグループ向け販売が連結売上収益の約90％を占める依存構造と、他メーカーとの取引拡大方針を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「最大の販売先はホンダグループ(本田技研工業株式会社、同社の連結子会社及び持分法適用会社)であり、当連結会計年度の連結売上収益における同グループ向けの販売実績は約90％を占めております。」
本田技研工業が議決権の21.33％を保有する関係会社であり、受注動向が業績に大きく影響する可能性を記載している。