固定資産の減損リスク
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当該資産グループの減損損失の認識の判定を慎重に行った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回ったため、固定資産の減損損失を計上するには至りませんでした。」
減損の兆候が認められる資産グループを検討したが、当年度も固定資産の減損損失は計上していない。 - FY2025実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度において、各資産グループが使用されている営業活動から生ずる損益はプラスであり、減損の兆候はないものと判断しております。」
前年度に発生した固定資産減損を踏まえ、当年度は営業損益がプラスで減損の兆候はないと判断したことを記載している。 - FY2024実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損の兆候が認められる資産グループについて、減損損失の認識の判定にあたり、事業計画や市場環境を基に当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額を見積りました。」
固定資産の減損リスクについて、減損の兆候がある資産グループを検討したが、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り、当年度の減損損失は計上していない。 - FY2024-Q3実績引用有価証券報告書
「鈑金加工品部門につきましては、主力販売先である自動車業界向けの売上高が増加したことや経費抑制に努めたこと、前連結会計年度において事業用資産等を減損したことで減価償却費の負担が軽減したこと等により、売上高は 53億3千8百万円 と前年同四半期比 8.4％増加 し、セグメント利益（営業利益）は 3億7千2百万円 と前年同四半期比 277.4％の増加 となりました。」
前連結会計年度に計上した事業用資産等の減損が、当四半期の鈑金加工品部門における減価償却費負担の軽減要因として引き続き引用されている。 - FY2024-Q2実績引用有価証券報告書
「鈑金加工品部門につきましては、主力販売先である自動車業界向けの売上高が増加したことや経費抑制に努めたこと、前連結会計年度において事業用資産等を減損したことで減価償却費の負担が軽減したこと等により、売上高は 35億6千5百万円 と前年同四半期比 12.2％増加 し、セグメント利益（営業利益）は 2億4百万円 と前年同四半期 1,446.1％の増加 となりました。」
前連結会計年度に計上した事業用資産等の減損が、当四半期の鈑金加工品部門における減価償却費負担の軽減要因として引用されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当該資産グループの減損損失の認識の判定を慎重に行った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、当年度に減損損失1,236,006千円を計上した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該資産グループの減損損失の認識の判定を慎重に行った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回ったため、固定資産の減損損失を計上するには至りませんでした。」
減損の兆候が認められる資産グループについて検討した結果、当連結会計年度も固定資産の減損損失は計上していない。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、多額の固定資産を所有しており、固定資産の減損に係る会計基準の対象となる資産グループについて、経営環境の変化などにより資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの見込額が減少、あるいは、資産グループの時価の著しい下落等の要因により、固定資産の減損処理が必要となった場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
有形固定資産6,117,748千円及び無形固定資産84,865千円を計上している。減損の兆候がある資産グループについて将来キャッシュ・フローを見積もった結果、当期は減損損失を計上していない。