鋼材需給逼迫による商事部門への影響
FY2019-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、国内市場におきましては、部品供給不足の影響が少なくなり回復傾向にあるものの、未だ回復途上にあることや、鉄鋼メーカーのリードタイム長期化など、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
部品供給不足の影響が弱まった一方、鉄鋼メーカーのリードタイム長期化を含む供給制約のテーマを継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「コロナ禍前の水準までには戻っておらず未だ回復途上にあることや、一部メーカーでは依然部品供給不足の影響が残っていること、鉄鋼メーカーのリードタイム長期化など、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
鉄鋼メーカーのリードタイム長期化を含む供給制約のテーマを継続して記載している。 - FY2024-Q3鉄鋼メーカーのリードタイム長期化を再記載有価証券報告書
「また、海外市場におきましても、特に中国関連事業が急速なＥＶシフトや価格競争の激化、新排ガス規制に対応した生産調整等により業績に大きな影響を与えております。加えて、鋼材価格や電力その他諸費用上昇分の価格転嫁も進まず収益が圧迫されておりますが、製造経費や販管費などのコスト削減に全社一丸となって取り組んで参りました。」
国内市場を取り巻く状況について、鉄鋼メーカーのリードタイム長期化を含む厳しい環境が記載されている。過去の鋼材需給逼迫の記載と同じ供給制約テーマが再び現れている。 - FY2020削除有価証券報告書前年度まで独立して記載されていた鋼材需給逼迫による商事部門への影響は、当年度のリスク項目としては確認できない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「特殊帯鋼、普通鋼等を販売しております商事部門では、相次ぐ自然災害、鋼材需給逼迫の影響などにより、売上高は167億3千6百万円と前連結会計年度比1.5％減少し、セグメント利益（営業利益)につきましても5億4千1百万円と前連結会計年度比1.7％の減少となりました。」
鋼材需給逼迫が商事部門の売上高・利益に影響したとの記載を通期でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「特殊帯鋼、普通鋼等の鋼材を販売しております商事部門では、相次ぐ自然災害、鋼材需給逼迫の影響などにより、売上高は127億1千3百万円と前年同四半期比1.4％の減少となりましたが、販売費及び一般管理費の減少などにより、セグメント利益（営業利益)は4億4千1百万円と前年同四半期比6.2％の増加となりました。」
鋼材需給逼迫が商事部門の業績に影響したとの記載を継続している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「特殊帯鋼、普通鋼等の鋼材を販売しております商事部門では、相次ぐ自然災害、鋼材需給逼迫の影響がありましたが、売上高は84億2千4百万円と前年同四半期比0.1％増加し、セグメント利益（営業利益）は2億9千7百万円と前年同四半期比18.5％の増加となりました。」
鋼材需給逼迫が商事部門の業績に影響したと記載している。