読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
596
百万円（営業利益の前年同期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高64,231百万円前年比 -4.3%
営業利益3,901百万円前年比 +18.0%
経常利益4,753百万円前年比 +30.1%
純利益（親会社株主帰属）2,040百万円前年比 -46.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益128.10円
売上高営業利益率6.1%
期末の財政状態
総資産85,844百万円
うち純資産 34,568 百万円自己資本比率 40.3%前期末比 +5.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,432
投資-301
財務-3,966
純増減-835
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,939百万円
セグメント別売上高鋼索鋼線関連 27,987百万円（前年比 +3.1%）、スチールコード関連 7,479百万円（前年比 -19.9%）、開発製品関連 18,054百万円（前年比 -5.8%）、産業機械関連 4,083百万円（前年比 +0.7%）、エネルギー不動産関連 6,625百万円（前年比 -10.6%）
セグメント別利益鋼索鋼線関連 2,640百万円（前年比 +31.6%）、スチールコード関連 -242百万円、開発製品関連 770百万円（前年比 -40.3%）、産業機械関連 317百万円（前年比 -9.8%）、エネルギー不動産関連 415百万円（前年比 -18.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高63,000百万円（前年比 -1.9%）
営業利益3,900百万円（前年比 -0.0%）
経常利益3,900百万円（前年比 -18.0%）
純利益3,000百万円（前年比 +47.0%）
年間配当予想40円（前期実績と今期予想） → 40円（前期実績と今期予想）（0.0%）
配当性向31.2%
業績の増減要因
鋼索鋼線関連ではハイエンド製品の販売増加、製品価格改定、販売構成差により増収増益。スチールコード関連では販売量が減少したものの、価格転嫁によるマージン改善や操業コスト低減により赤字幅を縮小。開発製品関連では国内防災事業の反動減や発注遅れ・販売遅れにより減収減益。産業機械関連は一部事業の好調で増収となったが、客先の在庫調整や円安の影響で減益。エネルギー不動産関連は原油価格の変動、暖冬、修繕費等運営費用の増加により減収減益。最終利益は固定資産の減損損失等により減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名の記載なし。重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失1,848百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 442百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 458百万円、為替換算調整勘定取崩損 178百万円、投資有価証券評価損 3百万円、減損損失 1,848百万円
減価償却費2,059百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数16,268,242
期末自己株式数460,140
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 64,231百万円（前年比 -4.3%） |
| 営業利益 | 3,901百万円（前年比 +18.0%） |
| 経常利益 | 4,753百万円（前年比 +30.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,040百万円（前年比 -46.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 128.10円 |
| 売上高営業利益率 | 6.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.3% / 前期末 35.0% |
| 総資産 | 85,844百万円 |
| 純資産 | 34,568百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,432百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -301百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,966百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,939百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 63,000百万円（前年比 -1.9%） / 営業利益 3,900百万円（前年比 -0.0%） / 経常利益 3,900百万円（前年比 -18.0%） / 純利益 3,000百万円（前年比 +47.0%） |
| 年間配当予想 | 40円（前期実績と今期予想） → 40円（前期実績と今期予想）（0.0%） |
| 配当性向 | 31.2% |
| セグメント別売上高 | 鋼索鋼線関連 27,987百万円（前年比 +3.1%）、スチールコード関連 7,479百万円（前年比 -19.9%）、開発製品関連 18,054百万円（前年比 -5.8%）、産業機械関連 4,083百万円（前年比 +0.7%）、エネルギー不動産関連 6,625百万円（前年比 -10.6%） |
| セグメント別利益 | 鋼索鋼線関連 2,640百万円（前年比 +31.6%）、スチールコード関連 -242百万円、開発製品関連 770百万円（前年比 -40.3%）、産業機械関連 317百万円（前年比 -9.8%）、エネルギー不動産関連 415百万円（前年比 -18.2%） |
| 減価償却費 | 2,059百万円 |
| 減損損失 | 1,848百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 442百万円 / 特別損失 関係会社出資金評価損 458百万円、為替換算調整勘定取崩損 178百万円、投資有価証券評価損 3百万円、減損損失 1,848百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名の記載なし。重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 16,268,242 |
| 期末自己株式数 | 460,140 |
| 業績の増減要因 | 鋼索鋼線関連ではハイエンド製品の販売増加、製品価格改定、販売構成差により増収増益。スチールコード関連では販売量が減少したものの、価格転嫁によるマージン改善や操業コスト低減により赤字幅を縮小。開発製品関連では国内防災事業の反動減や発注遅れ・販売遅れにより減収減益。産業機械関連は一部事業の好調で増収となったが、客先の在庫調整や円安の影響で減益。エネルギー不動産関連は原油価格の変動、暖冬、修繕費等運営費用の増加により減収減益。最終利益は固定資産の減損損失等により減少。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、スチールコード関連の市況低迷に伴う販売数量減少や、前年の国内防災事業における繰越案件消化の反動減などにより減少しました。営業利益は、製品価格改定、販売構成差、マージン改善、操業コスト低減などにより増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産の減損損失等を計上したため減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。