この期間の実績
中間期(第2四半期)2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
鋼索鋼線関連は付加価値の高い鋼索製品の販売増加と製品価格改定により増収・増益。スチールコード関連は北米でのタイヤ販売低調などにより販売量が減少したが、価格転嫁によるマージン改善やコストダウンで赤字幅が半減。開発製品関連は前年同期の国内防災関連の繰越案件の反動とCFCC事業の工期調整で減収・減益。産業機械関連は客先の在庫調整、エネルギー不動産関連は原油価格の変動と商業施設の修繕費等の増加が影響した。
該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 30,578百万円(前年比 -5.1%) |
| 営業利益 | 1,184百万円(前年比 -2.3%) |
| 経常利益 | 1,437百万円(前年比 -12.6%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,017百万円(前年比 -16.8%) |
| 1株当たり当期純利益 | 63.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.3 / 前期末 35 |
| 総資産 | 89,185百万円 |
| 純資産 | 33,396百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,200百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 314百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,396百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,329百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 68,000百万円(前年比 +1.3%) / 営業利益 3,600百万円(前年比 +8.9%) / 経常利益 3,700百万円(前年比 +1.3%) / 純利益 2,700百万円(前年比 -28.6%) |
| 年間配当予想 | 35円 → 40円 |
| セグメント別売上高 | セグメント 鋼索鋼線関連 / 売上高 14,146百万円(前年比 +7.2%)、セグメント スチールコード関連 / 売上高 4,127百万円(前年比 -12.2%)、セグメント 開発製品関連 / 売上高 7,401百万円(前年比 -15.5%)、セグメント 産業機械関連 / 売上高 1,948百万円(前年比 -5.0%)、セグメント エネルギー不動産関連 / 売上高 2,954百万円(前年比 -15.7%) |
| セグメント別利益 | セグメント 鋼索鋼線関連 / セグメント利益 1,304百万円(前年比 +31.1%)、セグメント スチールコード関連 / セグメント利益 -233百万円、セグメント 開発製品関連 / セグメント利益 -177百万円、セグメント 産業機械関連 / セグメント利益 115百万円(前年比 -28.1%)、セグメント エネルギー不動産関連 / セグメント利益 177百万円(前年比 -16.6%) |
| 減価償却費 | 1,031百万円 |
| 減損損失 | 10百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 303百万円 / 特別損失 減損損失 10百万円、関係会社出資金評価損 458百万円、投資有価証券評価損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません) |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規0社、除外0社。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 16,268,242 |
| 期末自己株式数 | 315,507 |
| 業績の増減要因 | 鋼索鋼線関連は付加価値の高い鋼索製品の販売増加と製品価格改定により増収・増益。スチールコード関連は北米でのタイヤ販売低調などにより販売量が減少したが、価格転嫁によるマージン改善やコストダウンで赤字幅が半減。開発製品関連は前年同期の国内防災関連の繰越案件の反動とCFCC事業の工期調整で減収・減益。産業機械関連は客先の在庫調整、エネルギー不動産関連は原油価格の変動と商業施設の修繕費等の増加が影響した。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。鋼索鋼線関連では製品価格改定の効果などで増収となった一方、開発製品関連では前年同期にあった国内防災事業の繰越案件の反動やCFCC事業の工期調整などにより減収となった。利益面では、鋼索鋼線関連などで価格改定やマージン改善に努めたが、開発製品関連の売上減少などが影響した。