第15次中期経営計画の4基本戦略
FY2021に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画「Aggressive Challenge One NETUREN 2026」（2024年４月より2027年３月までの３ヵ年計画）に掲げた４つの基本戦略である「成長ドライバーの創生」、「成長エンジンの育成」、「グローバルマーケットの拡大」、「自発的貢献意欲のある人財の育成」を推進するとともに」
第15次中期経営計画の4基本戦略から再編された、第16次中期経営計画の4つの基本戦略を引き続き推進している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「①技術開発：成長ドライバーの創生 強化してきたマーケティング力に基づき、逆Ｔ字モデルを活用し、グループ間の力を柔軟に繋げて、新たな事業・新たな製品・新たな技術を創生する。②事業：成長エンジンの育成 これまでの現場力に新しい技術を繋げて、生産技術力を強化し、競争力を向上させるとともに、お客様により満足いただける製品・サービス・技術を提供する。③グローバル：グローバルマーケットの拡大 ＣＯ2削減・地球環境負荷低減に貢献する製品・サービス・技術を中心に、情報ネットワークを繋げて、未開拓地域も含めたグローバル市場の拡大を進める。④人財：自発的貢献意欲のある人財の育成 多様性を認め合い、常に前向きな思考で自発的貢献意欲のある人財の育成をさらに進め、各々の活躍をネツレングループ全体に繋げて、企業成長を加速する。」
第15次中期経営計画の4基本戦略から再編された、第16次中期経営計画の技術開発・事業・グローバル・人財の4重点施策を引き続き推進している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「①技術開発：成長ドライバーの創生 強化してきたマーケティング力に基づき、逆Ｔ字モデルを活用し、グループ間の力を柔軟に繋げて、新たな事業・新たな製品・新たな技術を創生する。②事業：成長エンジンの育成 これまでの現場力に新しい技術を繋げて生産技術力を強化し、競争力を向上させるとともに、お客様により満足いただける製品・サービス・技術を提供する。③グローバル：グローバルマーケットの拡大 ＣＯ2削減・地球環境負荷低減に貢献する製品・サービス・技術を中心に、情報ネットワークを繋げて、未開拓地域も含めたグローバル市場の拡大を進める。④人財：自発的貢献意欲のある人財の育成 多様性を認め合い、常に前向きな思考で自発的貢献意欲のある人財の育成をさらに進め、各々の活躍をネツレングループ全体に繋げて、企業成長を加速する。」
第15次中期経営計画のコア事業・N-DX・SDGs・グローバル人財という4基本戦略から、第16次中期経営計画では技術開発、事業、グローバル、人財の4重点施策へ再編している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「３ヵ年計画の最終年度を迎える第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月まで）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
コア事業・新商品等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を最終年度にも引き続き掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「３ヵ年計画の最終年度を迎える第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月まで）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
コア事業・新商品等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を最終年度にも引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「３ヵ年計画の最終年度を迎える第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月まで）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
第15次中期経営計画の4基本戦略を最終年度にも引き続き掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月までの３ヵ年計画）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
コア事業・新技術等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を引き続き推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月までの３ヵ年計画）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出を推進することにより、企業価値の向上を図ってまいりました。」
コア事業・新技術等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を引き続き推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月までの３ヵ年計画）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出を推進することにより、企業価値の向上を図ってまいりました。」
コア事業・新技術等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、第15中期経営計画「Change!! New NETUREN 2023」に掲げた基本戦略である、① コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ② Ｎ－ＤＸ体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③ ＳＤＧｓを経営の中心に据え、ＣＯ2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④ グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
第15次中期経営計画の4基本戦略を通期の経営課題として引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第15次中期経営計画「Change !! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月までの３ヵ年計画）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
コア事業・新商品等、N-DX、SDGs・CO2削減、グローバル人財の4基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第15次中期経営計画「Change!! New NETUREN 2023」（2021年４月より2024年３月までの３ヵ年計画）に掲げた基本方針である、①コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ②N-DX体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③SDGsを経営の中心に据え、CO2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
第15次中期経営計画の4基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「① コア事業の更なる競争力強化、新技術・新商品・新規事業の市場投入で利益基盤を確立 ② Ｎ－ＤＸ体制の構築によるデジタル化の促進で、情報展開力を向上 ③ ＳＤＧｓを経営の中心に据え、ＣＯ2削減を推進し持続可能な社会づくりに貢献 ④ グローバルにグループ営業力、マーケティング力の強化を担う人財の輩出」
第15次中期経営計画の手段として、コア事業・新商品、新規事業、デジタル化、ＳＤＧｓ、グローバル人財の4基本戦略を初めて体系的に示している。