非建設機械分野の需要開拓と収益基盤拡大
FY2016に初出。34回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-09-10。
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- 2026-09-10その他決算
「「建設機械部門」の売上高は、28億50百万円（前年同期比4.2％増、１億16百万円増）となりました。」「自動車関連部門」の売上高は、22百万円（前年同期比17.7％減、４百万円減）となりました。」「産業機械部門」の売上高は、26百万円（前年同期比6.3％減、１百万円減）となりました。」「その他部門」の売上高は、84百万円（前年同期比35.4％増、22百万円増）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門が減収となる一方、その他部門は増収となり、部門別の動きが分かれている。 - FY2026自動車関連は減収、産業機械・その他は増収有価証券報告書
「建設機械部門以外の需要分野開拓に注力してまいります。」「自動車関連部門」の売上高は、１億２百万円（前期比2.4％減、２百万円減）となりました。」「産業機械部門」の売上高は、１億３百万円（前期比1.9％増、１百万円増）となりました。」「その他部門」の売上高は、２億50百万円（前期比0.3％増、０百万円増）となりました。」
建設機械部門以外の需要分野開拓方針は継続している。2026年4月期は、自動車関連部門が減収となる一方、産業機械部門とその他部門は増収となった。 - FY2026-H1非建設機械部門の一部が増収に転じる有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、48百万円（前年同期比10.3％増、４百万円増）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、51百万円（前年同期比8.5％増、４百万円増）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億20百万円（前年同期比4.0％減、５百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門が前年同期比で増収に転じた一方、その他部門は減収となり、部門別に動きが分かれた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「建設機械部門以外の需要分野開拓に注力してまいります。」「自動車関連部門の売上高は、１億４百万円（前期比26.4％減、37百万円減）となりました。」「産業機械部門の売上高は、１億１百万円（前期比0.6％減、０百万円減）となりました。」「その他部門の売上高は、２億49百万円（前期比1.1％減、２百万円減）となりました。」
建設機械部門以外の需要開拓方針は継続している。自動車関連、産業機械、その他の3部門は当年度もすべて前年同期比で減収となった。 - FY2025-H1非建設機械3部門がそろって減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、43百万円（前年同期比38.3％減、27百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、47百万円（前年同期比11.7％減、６百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億25百万円（前年同期比9.1％減、12百万円減）となりました。」
非建設機械分野の自動車関連、産業機械、その他の3部門がいずれも前年同期比で減収となった。建設機械部門以外の需要開拓による収益基盤拡大というテーマに対し、当中間連結会計期間の各部門実績は減少した。 - FY2024非建設機械部門比率は横ばいで、部門別に増減有価証券報告書
「自動車関連部門の売上高は、１億42百万円（前期比13.8％増、17百万円増）となりました。」「産業機械部門の売上高は、１億２百万円（前期比17.7％減、21百万円減）となりました。」「その他部門の売上高は、２億52百万円（前期比26.8％減、92百万円減）となりました。」
非建設機械部門の比率は前期と同じ4.5％であったが、自動車関連部門は増収、産業機械部門とその他部門は減収となり、部門別の動きが分かれた。 - FY2024-Q3非建設機械部門の動きが部門別に分かれる有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億円（前年同期比6.4％増、６百万円増）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、81百万円（前年同期比10.5％減、９百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億96百万円（前年同期比22.6％減、57百万円減）となりました。」
前四半期まで非建設機械3部門が減収であったのに対し、当第3四半期は自動車関連部門が増収に転じ、産業機械部門とその他部門は減収となった。 - FY2024-Q2非建設機械3部門が減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、70百万円（前年同期比1.5％減、１百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、53百万円（前年同期比16.2％減、10百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億38百万円（前年同期比20.2％減、35百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連、産業機械、その他の3部門がいずれも前年同期比で減収となった。前四半期に続き、需要分野開拓による収益基盤拡大に対して実績面の弱さが示されている。 - FY2024-Q1非建設機械3部門の減収が継続有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、33百万円（前年同期比2.4％減、０百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、20百万円（前年同期比29.4％減、８百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、74百万円（前年同期比25.8％減、25百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連、産業機械、その他の3部門がいずれも前年同期比で減収となった。需要分野開拓による収益基盤拡大という方針に対し、当第1四半期の実績は減少が続いている。 - FY2023非建設機械部門比率がさらに低下し、3部門が減収有価証券報告書
「近年、建設機械向け製品の需要が高く、2023年４月期の非建設機械部門は4.5％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械部門の比率は前期の5.6％から4.5％へ低下した。自動車関連、産業機械、その他の3部門もいずれも減収となっており、需要分野開拓による収益基盤拡大の実績は弱含んでいる。 - FY2023-Q3非建設機械3部門がすべて減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、94百万円（前年同期比8.0％減、８百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、91百万円（前年同期比5.8％減、５百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、２億53百万円（前年同期比10.3％減、28百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連、産業機械、その他の3部門がいずれも前年同期比で減収となった。前四半期の自動車関連・産業機械部門の増収から動きが変化している。 - FY2023-Q2自動車関連・産業機械部門は増収、その他部門は減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、71百万円（前年同期比1.1％増、０百万円増）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、64百万円（前年同期比2.9％増、１百万円増）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億73百万円（前年同期比4.6％減、８百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、前四半期に減収だった自動車関連部門と産業機械部門が増収に転じた一方、その他部門は減収となった。 - FY2023-Q1自動車関連・産業機械部門が減収、その他部門が増収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、34百万円（前年同期比3.3％減、１百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、29百万円（前年同期比20.3％減、７百万円減）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億円（前年同期比9.9％増、９百万円増）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門が前年同期比で減収となった一方、その他部門は増収となった。 - FY2022自動車関連部門の減収が続く一方、産業機械・その他部門が増収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億36百万円（前期比51.6％減、１億45百万円減）となりました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高が50百万円減少しております。」「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、１億30百万円（前期比62.1％増、50百万円増）となりました。」「その他部門」その他部門の売上高は、３億86百万円（前年同期比105.6％増、１億98百万円増）となりました。」
非建設機械分野では自動車関連部門の減収が続いた一方、産業機械部門とその他部門は増収となった。非建設機械部門全体の比率は5.6％へ低下している。 - FY2022-Q3自動車関連部門の減収が続く一方、産業機械・その他部門の増収が継続有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億２百万円（前年同期比55.4％減、１億27百万円減）となりました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高が38百万円減少しております。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、96百万円（前年同期比77.5％増、42百万円増）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、２億82百万円（前年同期比125.5％増、１億57百万円増）となりました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高が９百万円増加しております。」
非建設機械分野では、自動車関連部門の減収が前年同期比50.6％減から55.4％減へ続く一方、産業機械部門とその他部門の増収も継続している。収益認識会計基準適用による部門別売上高への影響額も開示された。 - FY2022-Q2自動車関連部門は減収、産業機械・その他部門は増収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、71百万円（前年同期比50.6％減、73百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、62百万円（前年同期比79.6％増、27百万円増）となりました。「その他部門」その他部門の売上高は、１億82百万円（前年同期比118.9％増、98百万円増）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門が前年同期比50.6％減となった一方、産業機械部門は79.6％増、その他部門は118.9％増となり、部門ごとに異なる動きが続いている。 - FY2022-Q1自動車関連部門は減収、産業機械・その他部門は増収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、35百万円（前年同期比35.5％減、19百万円減）となりました。」「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、37百万円（前年同期比87.6％増、17百万円増）となりました。」「その他部門」その他部門の売上高は、91百万円（前年同期比107.1％増、47百万円増）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門が前年同期比35.5％減となった一方、産業機械部門は87.6％増、その他部門は107.1％増となり、部門ごとに異なる動きとなった。 - FY2021非建設機械部門比率が低下有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、2021年４月期の非建設機械部門は6.8％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械部門の需要開拓方針は継続している。一方、同部門の売上比率は前期の9.2％から6.8％へ低下した。 - FY2021-Q3自動車関連・産業機械部門の減収幅が拡大有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、２億29百万円（前年同期比31.5％減、１億５百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、54百万円（前年同期比32.9％減、26百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門の双方が減収となり、前年同期比の減少率はそれぞれ31.5％、32.9％となった。前四半期までの減収傾向から、両部門の減収幅がさらに拡大している。 - FY2021-Q2自動車関連・産業機械部門とも減収幅が拡大有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億44百万円（前年同期比39.3％減、93百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、34百万円（前年同期比39.9％減、23百万円減）となりました。」
非建設機械分野の自動車関連部門と産業機械部門はいずれも前年同期比で減収となり、減少率はそれぞれ39.3％、39.9％となった。前四半期は自動車関連部門が5.2％減、産業機械部門が2.6％増であり、両部門の実績が悪化している。 - FY2021-Q1非建設機械部門の両部門が大幅減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、55百万円（前年同期比55.1％減、67百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、19百万円（前年同期比38.3％減、12百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門の双方が前年同期比で減収となり、自動車関連部門は55.1％減、産業機械部門は38.3％減となった。 - FY2020非建設機械部門比率は小幅上昇する一方、各部門の売上高は減少有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、2020年４月期の非建設機械部門は9.2％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械部門の比率は前期の8.9％から9.2％へ小幅に上昇した。一方、自動車関連部門は15.0％減、産業機械部門は14.5％減となり、需要開拓の実績は部門別に減少している。 - FY2020-Q3非建設機械部門の減収幅拡大有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、３億35百万円（前年同期比10.6％減、39百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、81百万円（前年同期比10.8％減、９百万円減）となりました。」
自動車関連部門と産業機械部門の減収が続き、前年同期比の減少率はそれぞれ10.6％、10.8％となった。FY2020-Q2の減少率（5.6％、7.5％）から、両部門とも減収幅が拡大している。 - FY2020-Q2自動車関連・産業機械部門とも減収有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、２億37百万円（前年同期比5.6％減、14百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、57百万円（前年同期比7.5％減、４百万円減）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門と産業機械部門の双方が前年同期比で減収となった。前四半期に微増していた産業機械部門も減少に転じている。 - FY2020-Q1自動車関連部門は減収、産業機械部門は微増有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億22百万円（前年同期比5.2％減、６百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、32百万円（前年同期比2.6％増、０百万円増）となりました。」
非建設機械分野では、自動車関連部門の売上高が前年同期比5.2％減少した一方、産業機械部門は前年同期比2.6％増加した。非建設機械分野の実績は部門ごとに異なる動きとなっている。 - FY2019非建設機械部門比率がさらに低下有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、2019年４月期の非建設機械部門は8.9％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械分野の需要開拓方針は継続している。一方、非建設機械部門の割合は前年度の10.5％から8.9％へ低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、３億75百万円（前年同期比17.9％減、82百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、91百万円（前年同期比11.8％減、12百万円減）となりました。」
非建設機械分野である自動車関連部門と産業機械部門の売上減少が続いており、需要分野開拓・収益基盤拡大の方針に対する実績面の弱さが再確認される。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、２億51百万円（前年同期比19.3％減、60百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、62百万円（前年同期比10.5％減、７百万円減）となりました。」
非建設機械分野である自動車関連部門と産業機械部門の売上減少が続いており、需要開拓・収益基盤拡大に対する実績面の弱さが再確認される。 - FY2019-Q1非建設機械部門の売上減少有価証券報告書
「「自動車関連部門」自動車関連部門の売上高は、１億29百万円（前年同期比15.8％減、24百万円減）となりました。「産業機械部門」産業機械部門の売上高は、31百万円（前年同期比14.8％減、５百万円減）となりました。」
非建設機械分野のうち、自動車関連部門と産業機械部門の売上高が前年同期比で減少した。非建設機械分野の需要開拓・収益基盤拡大という方針に対し、当四半期の両部門の実績は減少となっている。 - FY2018非建設機械部門比率が低下有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、平成30年４月期の非建設機械部門は10.5％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械分野の需要開拓と収益基盤拡大の方針は継続している。一方、非建設機械部門の比率は前年度の12.7％から10.5％へ低下した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、平成29年４月期の非建設機械部門は12.7％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械分野の開拓と収益基盤の拡大を継続している。非建設機械部門の割合は12.7％と開示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況において、業績の安定化をはかるため、引き続き建設機械部門以外の需要分野開拓により収益基盤の拡大をはかります。近年、建設機械向け製品の需要が高く、平成28年４月期の非建設機械部門は15.1％となっておりますが、今後も大型の熱間・冷間の設備と技術を活かし、営業活動を強力に展開していきます。」
非建設機械部門の売上比率を15.1％と示し、設備・技術を活用した営業活動による需要分野開拓を掲げている。