透明・迅速・公正な意思決定とステークホルダーとの信頼関係
FY2016に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026実効性評価で改善とCEO候補者選定の課題を開示有価証券報告書
「また、前期の評価結果をもとに取締役会の活動を拡充したことにより、社外役員間の情報共有、内部通報制度の有効性、株主からの意見のフィードバックなどの項目に対する評価に改善が見られました。一方で、人材戦略の在り方の適切な監督、CEO候補者を選定するためのプロセスの可視化等に課題があるとの評価がなされ、取締役会の運営における実効性に課題が残る結果となりました。」
社外役員間の情報共有、内部通報制度、株主意見のフィードバックは改善した一方、人材戦略の監督とCEO候補者選定プロセスの可視化が新たな残存課題として示された。 - 2026-05-23再掲株主総会
「異なる専門性を持つ構成員が多様な視点から活発な議論を行うことで、中長期的な企業価値の向上を通じた企業理念の実現を可能とする経営を図ります。」
取締役会の多様性、独立社外取締役、スキルマトリックスを通じた監督・意思決定の方針を再確認している。 - FY2025実効性評価で改善と新たな課題を開示有価証券報告書
「また、前期の評価結果をもとに取締役会の活動を拡充したことにより、人材戦略の在り方の適切な監督、政策保有株式の保有の適否の検証などの項目に対する評価に改善が見られました。一方で、社外役員間の情報共有、内部通報制度の有効性などが不十分であるとの評価がなされ、取締役会の運営における実効性に課題が残る結果となりました。」
人材戦略の監督と政策保有株式の検証は改善した一方、社外役員間の情報共有と内部通報制度の有効性が残存課題として示された。 - FY2024DX・サステナビリティ対応の評価改善と残存課題を開示有価証券報告書
「また、前期の評価結果をもとに取締役会の活動を拡充したことにより、サステナビリティを巡る課題への対応を通じた企業価値向上、DX推進による持続的な企業価値向上などの項目に対する評価に改善が見られました。一方で、社外役員間の情報共有、人財戦略の在り方の適切な監督などが不十分であるとの評価がなされ、取締役会の運営における実効性に課題が残る結果となりました。」
前期からの取締役会活動拡充によりサステナビリティ・DX対応の評価改善が示された一方、社外役員間の情報共有と人財戦略の監督が残存課題となった。 - FY2023実効性評価で一部改善と新たな残存課題を開示有価証券報告書
「また、前期の評価結果をもとに取締役会の活動を拡充したことにより、役員のトレーニングや社外役員間の情報共有などの項目に対する評価に改善が見られました。一方で、資本コストを踏まえた経営資源の配分方針の策定、人財戦略の在り方の適切な監督などが不十分であるとの評価がなされ、取締役会の運営における実効性に課題が残る結果となりました。」
前年度に課題とされた役員トレーニング・社外役員間の情報共有は改善した一方、資本コストを踏まえた資源配分と人財戦略の監督が新たな残存課題として示された。 - FY2022取締役会実効性評価で課題を確認有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症拡大も影響し、役員のトレーニングや社外役員間の情報共有などが不十分であるとの評価がなされ、取締役会の運営における実効性に課題が残る結果となりました。」
取締役会の多様性・社外取締役比率等の改善が確認された一方、役員トレーニングや社外役員間の情報共有などの課題も評価結果として明示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「過去4年間のモニタリング結果を基に、2019年度に取締役会の構成を大幅に見直したことなどにより、取締役会の多様性や人数、社外取締役の人数・比率などについて改善されていることが確認されました。一方で、海外子会社のガバナンスやリスクコントロールについては課題が残る結果となりました。」
取締役会の構成・多様性・社外取締役比率の改善が確認された一方、海外子会社のガバナンスとリスクコントロールは残存課題として明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「透明・迅速・公正、果断かつリスクを勘案した意思決定を確保する組織・仕組みを整備し、株主をはじめとする全てのステークホルダーとの信頼関係を構築していくことが、経営の最重要課題の一つであるという認識のもと、コーポレートガバナンスの実践と継続的な改善の取り組みにより、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指しています。」
透明・迅速・公正な意思決定とステークホルダーとの信頼を重視するガバナンス方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「透明・迅速・公正、果断かつリスクを勘案した意思決定を確保する組織・仕組みを整備し、株主をはじめとする全てのステークホルダーとの信頼関係を構築していくことが、経営の最重要課題の一つであるという認識のもと、コーポレートガバナンスの実践と継続的な改善の取り組みにより、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指しています。」
コーポレートガバナンス基本方針として、意思決定の質とステークホルダーとの信頼を持続成長・企業価値向上に結び付ける。