人件費増による利益圧迫
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022再掲有価証券報告書
「セグメント利益は人件費や積極的なサービス向上と環境美化に努めた設備保全費用の増加があり、同５.９％減の１億３千４百万円」
レジャー事業では人件費の増加が利益圧迫要因として記載されたが、増収により同事業の売上高は増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は人件費や設備保全費用の増加はありましたものの、増収により、同２.４％増の１億８百万円（同１億６百万円）となりました。」
レジャー事業では人件費の増加が利益面の圧迫要因として記載されたが、増収によりセグメント利益は増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、同上の理由に加え、人件費の増加も加わり、前連結会計年度に比べ２億１百万円減少し、２億３千７百万円となりました。」
人件費増加が減収とともに通期の営業利益減少要因として継続して記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このように経営目標達成への取組みに注力しましたが、売上高は前年同期比５.２％減の４０億８千７百万円（前年同期４３億１千３百万円）となり、利益面では減収影響に人件費増も加わり」
人件費増加が減収とともに営業利益等の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比３.７％減の２９億７百万円（前年同期３０億１千８百万円）となり、利益面では減収影響に人件費増も加わり、営業利益で同３４.１％減の１億５千万円（同２億２千７百万円）」
人件費増加が減収とともに営業利益減少の実際の要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では減収影響に人件費増加も加わり」
人件費増加が、減収とともに営業利益等の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益は、同上の理由に加え、広告宣伝費用及び設備投資関連費用の発生や人件費増加影響により、前連結会計年度に比べ１億２千万円減少し、４億３千９百万円となりました。」
人件費増加が、広告宣伝費用や設備投資関連費用とともに通期の営業利益減少要因として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、金属製品事業の合計売上高は前年同期比３.０％減の４１億４千４百万円（前年同期４２億７千２百万円）となりました。利益面では営業利益が広告宣伝費用及び新規設備関連費用の発生や人件費増により、前年同期比４４.０％減の１億８千３百万円（同３億２千８百万円）となりました。」
人件費増が、前四半期に続き金属製品事業の営業利益減少要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当初予想の想定内で推移しておりますものの、売上高は前年同期比０.６％減の３０億１千８百万円（前年同期３０億３千８百万円）となり、利益面では設備投資関連費用の発生や人件費増加影響により、営業利益で同２０.６％減の２億２千７百万円（同２億８千６百万円）」
人件費増加が、前四半期に続き営業利益の減少要因として実際に記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では設備投資関連費用の発生や人件費増加影響により、営業利益で同１９.４％減の１億５百万円（同１億３千万円）」
前年度通期では明示されていなかった人件費増が、当第1四半期には営業利益減少の実際の要因として再び記載された。 - FY2018削除有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、同上の理由により、前連結会計年度に比べ５千１百万円増加し、５億６千万円となりました。」
通期の利益分析では、人件費増による利益圧迫は利益減少要因として明示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期比では、減収影響に加え、人件費増や在庫評価に関する損失の発生もあって」
人件費増が引き続き営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「減収影響に加え、人件費増や在庫評価に関する損失の発生もあって」
人件費の増加が営業利益の減少要因として実際に発生したことを初めて記載している。