TONE（5967）・方針再掲
内部留保の新製品開発・生産販売体制・品質向上への活用
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
6記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資88社が書いているテーマ・逆風0社・追い風88社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、新製品開発、生産・販売体制の強化及び品質向上を目的とする設備投資等に活用したいと考えております。」
内部留保を新製品開発、生産・販売体制の強化、品質向上の設備投資に活用する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、新製品開発、生産・販売体制の強化及び品質向上を目的とする設備投資などに活用したいと考えております。」
内部留保を新製品開発、生産・販売体制の強化、品質向上の設備投資に活用する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、新製品開発、生産・販売体制の強化及び品質向上を目的とする設備投資などに活用したいと考えております。」
内部留保を新製品開発、生産・販売体制の強化、品質向上の設備投資に活用する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保金につきましては、新製品開発、生産・販売体制の強化及び品質向上を目的とする設備投資などに活用したいと考えております。」
内部留保の用途を研究開発、製造・販売体制、品質向上の設備投資として示している。