浅香工業(5962)・施策再掲
株式併合と単元株式数の100株への変更
FY2017に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
18記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式併合・単元株式数変更653社が書いているテーマ・逆風0社・追い風79社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの655件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 スタンダード市場 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株と、東京証券取引所スタンダード市場への上場状態を確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 スタンダード市場 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株と、スタンダード市場への上場状態を確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 スタンダード市場 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、第2四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、第3四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、当第2四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を当事業年度末の株式情報として確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、第3四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、第2四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、当第1四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「普通株式 1,037,080 東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の発行済株式数1,037,080株、単元株式数100株を当事業年度末の株式情報として確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を、第2四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を当第1四半期末の株式情報として確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を当第3四半期会計期間末の株式情報として確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「単元株式数 100株」
株式併合後の単元株式数100株を当第1四半期末の株式情報として確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「普通株式 1,037,080 東京証券取引所市場第二部 単元株式数 100株」
株式併合と単元株式数の変更が完了した状態を、当事業年度末の株式情報として確認している。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「株式併合の効力発生日(平成29年10月1日)をもって、単元株式数は100株となります。」
株式併合議案の株主総会承認後、平成29年10月1日に10株を1株へ併合し、単元株式数を1,000株から100株へ変更する措置が効力発生した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成29年6月29日開催の第113期定時株主総会において株式併合に係る議案が承認可決されております。これにより、株式併合の効力発生日(平成29年10月1日)をもって、単元株式数は100株となります。」
株式併合と単元株式数変更について、平成29年6月29日の定時株主総会で承認されたことを確認した。平成29年10月1日に10株を1株に併合し、単元株式数を1,000株から100株へ変更する計画が具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、東京証券取引所に上場する企業として、この趣旨を尊重し、当社株式の売買単位を1,000株から100株に変更することとし、併せて当社株式の投資単位を全国証券取引所が望ましいとする投資単位の水準(5万円以上50万円未満)とすることを目的に、株式併合(10株を1株に併合)を実施するものであります。」
株式売買単位を1,000株から100株へ変更し、平成29年10月1日に10株を1株に併合する計画を決定した。株主総会で承認され、発行済株式総数は10分の1となる予定である。