人材育成、安全教育、コンプライアンス・内部統制の充実
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026健康・ハラスメント・安全衛生活動を具体化有価証券報告書
「従業員一人ひとりが健康であるために、ストレスチェックの実施やインフルエンザワクチン投与費用の支援、受動喫煙の防止など従業員の健康増進に取り組むとともに、有給休暇の取得促進として、半日および時間単位有給休暇や計画的付与制度を導入し、有給休暇取得率目標70％以上を掲げて取り組んでおります。この他、コンプライアンス研修やあらゆるハラスメントを防止するための全社員対象のアンケート調査や研修会、安全衛生委員会による各職場のパトロールなどの安全衛生活動を実施し、すべての従業員が安全で働きやすい環境づくりに取り組んでおります。」
人材育成・内部統制に加え、健康増進、ハラスメント防止、コンプライアンス研修、安全衛生パトロールなどの具体的な施策を開示した。 - 2026-06-01再掲株主総会
「その他人材の育成については、安全教育の徹底およびモラルの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し、経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理を含む内部統制の充実を引き続き掲げている。 - FY2025人的資本事項の月次会議での議論を明示有価証券報告書
「また、人的資本に係る事項については、毎月開催される総務会議において人材の確保と育成、多様性、就業環境等について議論しております。」
人材の確保・育成、多様性、就業環境について、毎月開催される総務会議で議論する運用を明示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、各部門の目標に沿った個人目標を設定する、目標管理制度を導入しております。個人が自主的に目標設定することで業務に対する自主性を高め、目標達成のため創意工夫することで能力開発に繋がると考えております。また、必要な研修を受講するなど将来の管理職の育成を行っております。」
目標管理制度、個人の能力開発、研修による管理職育成を通じた人材育成を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、各部門の目標に沿った個人目標を設定する、目標管理制度を導入しております。個人が自主的に目標設定することで業務に対する自主性を高め、目標達成のため創意工夫することで能力開発に繋がると考えております。また、必要な研修を受講するなど将来の管理職の育成を行っております。」
人材育成について、目標管理制度、個人の能力開発、研修による将来の管理職育成を具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その他人材の育成については、安全教育の徹底及びモラールの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理を含む内部統制の充実を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「その他人材の育成については、安全教育の徹底及びモラールの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理を含む内部統制の充実を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その他人材の育成については、安全教育の徹底及びモラールの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、組織活性化、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理を含む内部統制の充実を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その他人材の育成については、安全教育の徹底及びモラールの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、組織活性化、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理を含む内部統制の充実を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その他人材の育成については、安全教育の徹底及びモラールの向上と規律正しい活力ある組織作りを目指し経営の効率性を図ると共にコンプライアンスの徹底、適時適正開示、リスク管理等を含め内部統制の更なる充実に力を注ぐ。」
人材育成、安全教育、組織活性化に加え、コンプライアンス、適時適正開示、リスク管理、内部統制を一体の取り組みとして記載している。