業績連動型役員報酬
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-06-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。116社中13社が悪化側に。
- 2026-06-01再掲株主総会
「当事業年度における業績連動報酬等は、目標未達のため支給はありません。」
経常利益率を勘案する業績連動報酬制度を維持しているが、当事業年度も支給はなかった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「業績連動報酬につきましては、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象に全社業績の経常利益率を指標として設定された業績支給係数に基づき、業績連動型報酬制度を導入しております。なお、当事業年度における業績連動報酬額は、目標未達のため支給はありません。」
経常利益率を指標とする業績連動型報酬制度を継続しているが、当事業年度も業績連動報酬の支給はなかった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「業績連動報酬につきましては、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象に全社業績の経常利益率を指標として設定された業績支給係数に基づき、業績連動型報酬制度を導入しております。なお、当事業年度における業績連動報酬額は、目標未達のため支給はありません。」
経常利益率を指標とする業績連動型報酬制度を継続しているが、当事業年度も目標未達のため支給はなかった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「業績連動報酬につきましては、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象に全社業績の経常利益率を指標として設定された業績支給係数に基づき、業績連動型報酬制度を導入しております。なお、当事業年度における業績連動報酬額は、目標未達のため支給はありません。」
経常利益率を指標とする業績連動型報酬制度を継続しているが、当事業年度も業績連動報酬の支給はなかった。 - FY2020業績目標未達で業績連動報酬不支給有価証券報告書
「業績連動報酬につきましては、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象に全社業績の経常利益率を指標として設定された業績支給係数に基づき、業績連動型報酬制度を導入しております。なお、当事業年度における業績連動報酬額は、目標未達のため支給はありません。」
経常利益率を指標とする業績連動型報酬制度を継続しているが、当事業年度は目標未達のため支給がなかった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、役員の経営責任の明確化と企業価値向上に対する意欲の高揚を目的として、役員報酬の一部を業績連動型報酬として業績の向上を図っております。」
役員報酬の一部を業績連動型とする施策を、経営責任の明確化と企業価値向上への意欲向上の手段として引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、役員の経営責任の明確化と企業価値向上に対する意欲の高揚を目的として、役員報酬の一部を業績連動型報酬として業績の向上を図っております。」
役員の経営責任の明確化と企業価値向上への意欲向上を目的に、報酬の一部を業績連動型とする施策を初めて記載している。