読む価値
35軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
80.2
%（当期純利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高8,357,984千円前年比 -1.1%
営業利益311,103千円前年比 +2.1%
経常利益346,750千円前年比 +3.0%
純利益（親会社株主帰属）410,221千円前年比 +80.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益427円05銭
期末の財政状態
総資産7,011,593千円
うち純資産 4,598,928 千円自己資本比率 65.6%前期末比 +3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+96,611
投資+139,930
財務-163,309
純増減+73,232
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,155,251千円
セグメント別売上高生活関連用品 5,311,385千円（前年比 +5.3%）、物流機器 3,046,599千円（前年比 -10.5%）
セグメント別利益生活関連用品 140,521千円、物流機器 375,328千円
見通しと株主還元
年間配当予想50円／株 → 90円／株（+80.0%）
業績の増減要因
土農具類・除雪関連用品などの売上増加、物流機器類で前上期に売上計上案件が集中した反動による減収、販売価格改定による利益率向上、コスト低減・諸経費節減、投資有価証券売却益258,410千円の計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 258,410千円、補助金収入 7,960千円 / 特別損失 固定資産圧縮損 7,960千円、投資有価証券売却損 6,977千円
減価償却費76,039千円
期末発行済株式数1,037,080株
期末自己株式数76,494株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8,357,984千円（前年比 -1.1%） |
| 営業利益 | 311,103千円（前年比 +2.1%） |
| 経常利益 | 346,750千円（前年比 +3.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 410,221千円（前年比 +80.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 427円05銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.6 / 前期末 61.7 |
| 総資産 | 7,011,593千円 |
| 純資産 | 4,598,928千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 96,611千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 139,930千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -163,309千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,155,251千円 |
| 年間配当予想 | 50円／株 → 90円／株（+80.0%） |
| セグメント別売上高 | 生活関連用品 5,311,385千円（前年比 +5.3%）、物流機器 3,046,599千円（前年比 -10.5%） |
| セグメント別利益 | 生活関連用品 140,521千円、物流機器 375,328千円 |
| 減価償却費 | 76,039千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 258,410千円、補助金収入 7,960千円 / 特別損失 固定資産圧縮損 7,960千円、投資有価証券売却損 6,977千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 1,037,080株 |
| 期末自己株式数 | 76,494株 |
| 業績の増減要因 | 土農具類・除雪関連用品などの売上増加、物流機器類で前上期に売上計上案件が集中した反動による減収、販売価格改定による利益率向上、コスト低減・諸経費節減、投資有価証券売却益258,410千円の計上。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の減少については、物流機器類で前上期に売上計上案件が集中した反動があったため。営業利益の増加については、販売価格改定による生活関連用品の利益率向上、コスト低減、諸経費の節減によるもの。当期純利益の増加については、投資有価証券売却益258百万円を計上したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。