コア事業への経営資源の集中
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「この計画に基づき、事業環境の変化やリスクを機会ととらえ、国内外のマテリアリティ（社会・顧客が抱える課題）にソリューションを提供し、持続的な成長を図るため、事業ポートフォリオの見直しも含めて経営リソースを集中し、サステナビリティ経営を推進してまいりました。」
経営リソースの集中を、事業ポートフォリオの見直し、マテリアリティへのソリューション提供、サステナビリティ経営と結び付けるOX-2026の方針を継続。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「この計画に基づき、事業環境の変化やリスクを機会ととらえ、国内外のマテリアリティ（社会・顧客が抱える課題）にソリューションを提供し、持続的な成長を図るため、事業ポートフォリオの見直しも含めて経営リソースを集中し、サステナビリティ経営を推進してまいりました。」
経営資源の集中を、事業ポートフォリオの見直し、マテリアリティへのソリューション提供、サステナビリティ経営と結び付けるOX-2026の方向性を継続記載。 - FY2023再定義有価証券報告書
「OX-2026の方向性としまして、事業環境の変化やリスクを機会ととらえ、国内外のマテリアリティ（重要課題）にソリューションを提供し、持続的な成長を図るため、事業ポートフォリオの見直しも含めて経営リソースを集中し、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
コア事業への選択と集中を、事業ポートフォリオの見直し、重要課題へのソリューション提供、サステナビリティ経営を含むOX-2026の方針へ整理。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業の「選択と集中」により生産設備、研究開発、企業買収等の投資案件を厳選し、フリーキャッシュ・フローの増加を図るとともに、金融市場動向および当社財務状況等に応じて最適な資金調達方法を選択し、健全な財務体質を維持することを基本的な財務方針としております。」
生産設備、研究開発、企業買収への投資案件を厳選する方針を継続。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
建設関連製品・自動車関連製品への経営資源集中と、同領域での企業買収方針を継続。 - FY2017再掲有価証券報告書
「コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
コア事業への経営資源集中と、同領域で企業買収を行う方針を継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「①コア事業への経営資源の集中 コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
中期経営計画の第一の柱として、建設関連製品・自動車関連製品への経営資源集中と同領域での企業買収を継続して記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「①コア事業への経営資源の集中 コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
中期経営計画の第一の柱として、建設関連製品・自動車関連製品への経営資源集中と同領域での企業買収を継続して記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「①コア事業への経営資源の集中 コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
NEXT100の第一の柱として、建設関連製品・自動車関連製品への経営資源集中と同領域での企業買収を継続して記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「創業100周年となる平成29年を初年度とする新たな中期３ヵ年経営計画「NEXT100 ～Exciting Future～」を策定いたしました。①コア事業への経営資源の集中 コア事業（建設関連製品・自動車関連製品）へ経営資源を集中します。企業買収はこの領域で実現を図ります。」
新中期計画の第一の柱として、建設関連製品・自動車関連製品への資源集中と、買収対象領域を明示。