米国ミネソタ州の遊休資産減損
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2024-H1当中間連結会計期間の減損損失なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2024年１月１日至 2024年６月30日） 該当事項はありません。」
前中間連結会計期間に計上したウォーター・グレムリン関連資産の減損損失について、当中間連結会計期間の新規計上はない。 - FY2023減損対象・損失額の更新有価証券報告書
「また、当社の連結子会社（孫会社）であるOCM Manufacturing LLCについて、超過収益力を前提として、事業買収時にのれんを計上しておりましたが、鋼材価格の急激な変動による粗利率の低下及び一部事業の撤退等の影響により、営業損益が事業計画を大きく下回る状況となっています。」
米国ペンシルベニア州のOCM Manufacturing LLCについて、鋼材価格変動・粗利率低下・一部事業撤退によりのれん1,637百万円の減損を計上。 - FY2023-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「当社の連結子会社であるウォーター・グレムリン・カンパニーにおける、自動車関連製品事業及び共用資産について、収益環境の悪化により将来キャッシュ・フローが、当該資産グループの帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
米国ミネソタ州の自動車関連製品事業・共用資産について、減損損失の累計額が18億7百万円となり、前年同期の遊休資産減損とは異なる対象の減損を継続開示。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当社の連結子会社であるウォーター・グレムリン・カンパニーにおける、自動車関連製品事業及び共用資産について、収益環境の悪化により将来キャッシュ・フローが、当該資産グループの帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
従来の遊休資産を中心とする減損開示から、自動車関連製品事業および共用資産の収益環境悪化による減損へ対象が拡大。減損損失は合計18億5百万円。 - FY2023-Q1当四半期の減損損失なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2023年１月１日至 2023年３月31日）該当事項はありません。」
前年同期に計上した米国ミネソタ州の遊休機械装置の減損損失について、当第1四半期の新規計上はない。 - FY2022減損対象・損失額の確定更新有価証券報告書
「遊休資産の機械装置は、計画の変更により、当社の連結子会社であるウォーター・グレムリン・カンパニーにおける当該資産の売却等を決定したことに伴い処分予定資産となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。その他の機械装置は、当社の連結子会社であるウォーター・グレムリン・カンパニーにおける釣り用錘製品事業について、収益環境の悪化により将来キャッシュ・フローが、当該資産グループの帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
米国ミネソタ州の遊休機械装置について減損損失212百万円、釣り用錘製品事業の機械装置について179百万円、合計392百万円を計上。従来の遊休資産減損に加え、収益環境悪化による事業用機械の減損を開示。 - FY2022-Q3遊休資産減損損失額の更新有価証券報告書
「遊休資産 機械装置 米国・ミネソタ州 204百万円」
米国ミネソタ州の遊休機械装置について、売却等の計画変更を理由とする減損損失を累計204百万円計上。前四半期開示の195百万円から金額が更新された。 - FY2022-Q2遊休資産減損損失額の更新有価証券報告書
「遊休資産 機械装置 米国・ミネソタ州 195百万円」
米国ミネソタ州の遊休機械装置について、売却等の計画変更を理由とする減損損失を195百万円計上。前四半期開示の181百万円から金額が更新された。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「遊休資産 機械装置 米国・ミネソタ州 181百万円 計画の変更により、当社の連結子会社であるウォーター・グレムリン・カンパニーにおける当該資産の売却等を決定したことに伴い処分予定資産となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
計画変更により米国ミネソタ州の遊休機械装置を売却等の予定資産とし、181百万円の減損損失を計上。