グループ企業の連携による収益力強化
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「⑥ グループ会社によるサステナビリティへの取組みと企業価値の向上」
従来のグループ企業連携による収益力強化から、グループ会社によるサステナビリティへの取り組みと企業価値向上へ、連携の位置づけを広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「設計指定活動の強化や成長戦略商品の拡販にグループの総力を挙げて取り組んできました。」
グループ全体で中期計画の施策に取り組む姿勢を継続している。グループ企業間の連携による新たな個別成果は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「２年目を迎えた中期３ヵ年経営計画「SANYO VISION 73」の達成に向け基本経営戦略を基軸とした各種施策に全力で取り組んでまいりました。」
中期計画の2年目において、基本経営戦略を基軸にグループ全体で施策に取り組む姿勢を継続している。グループ企業間の連携による個別の新たな成果は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループ全社の総力を結集し『収益性の改革』に邁進してまいりました。」
グループ全社で収益性改革に取り組む姿勢を継続している。グループ企業間の連携による新たな個別成果は示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「グループ全社の総力を結集し「収益性の改革」に取り組んでまいりました。」
計画遂行にあたりグループ全社の総力を結集する姿勢を継続している。グループ企業間の連携による新たな個別成果は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、コスト低減策としては、資材や外注品などの仕入価格の見直しをはじめ、生産効率の最適化によるコストダウン及び物流費等の削減に努め、併せて工場内製化の推進による製品付加価値の向上に注力するなど、グループ全社を挙げて収益性の改革に取り組んでまいりました。」
グループ全社を挙げて既存の収益性改革に取り組む姿勢を継続している。グループ企業間の連携による個別の新たな成果は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中で当社グループは、最終年度を迎えた中期３ヵ年経営計画の達成を図るべく、成長戦略商品を中核とした収益力の増強と既存重点製品による安定的収益確保、価値創造に向けた技術開発力の強化、及び生産性の効率化と製品付加価値の向上に全力を傾注し、収益性の改革に取り組んでまいりました。」
最終年度の計画達成に向け、当社グループ全体で既存施策に取り組む姿勢を継続している。グループ企業間の連携による個別の新成果は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の中で当社グループは、最終年度となる中期３ヵ年経営計画の実現を図るべく、グループ全社の総力を結集して、これまで取り組んできた成長戦略商品の拡販をはじめ、設計指定活動の強化及び生産効率の最適化に一層注力し、収益性の改革を推し進めてまいりました。」
中期計画の最終年度において、グループ全社の総力を結集する姿勢を継続している。グループ企業間の連携による新たな成果は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「グループ企業の連携による収益力の強化」」
グループ企業の連携による収益力強化を、中期計画の基本経営戦略として引き続き掲げている。連携による個別の成果は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「４つの基本経営戦略である「環境変化と市場ニーズを捉えた価値創造による収益性の向上」「コスト低減と品質確保による内製化の推進」「成長を支える経営基盤の強化」および「グループ企業の連携による収益力の強化」に積極的に取り組んでまいりました。」
グループ企業の連携による収益力強化を含む4つの基本経営戦略を継続している。連携そのものについて新たな具体的成果は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ企業の連携による収益力の強化」」
グループ企業の連携による収益力強化を、引き続き中期計画の基本経営戦略としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「グループ企業の連携による収益力の強化」」
グループ各社の連携を収益力強化の具体的な進め方として掲げている。