ダイニチ工業（5951）・リスク再掲
固定資産の時価下落・将来キャッシュ・インフローによる減損リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）381社が書いているテーマ・逆風386社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。117社中65社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの386件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「こうした資産は時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損会計の適用を受ける可能性があり、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価下落や将来キャッシュ・インフローを要因とする減損リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「こうした資産は時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損会計の適用を受ける可能性があり、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価下落や将来キャッシュ・インフローを要因とする減損リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした資産は時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損会計の適用を受ける可能性があり、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価下落や将来キャッシュ・インフローを要因とする減損リスクを継続している。当事業年度の減損損失計上はない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「上記の資産については、遊休状態にあり、売却することを決定したことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（4,049千円）として特別損失に計上いたしました。」
遊休・売却予定の福利厚生施設について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失404万9千円を計上した。固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「こうした資産は時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損会計の適用を受ける可能性があり、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用不動産などの資産について、時価下落や将来キャッシュ・インフローを要因とする減損リスクを初めて独立項目として記載している。