流動性維持と資本効率の最適化
FY2016に初出。26回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026現金及び現金同等物の減少有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ27億50百万円減少し、当事業年度末に73億35百万円となりました。」
流動性維持と運転資金の効率管理を掲げる一方、現金及び現金同等物は前期末から27億50百万円減少した。 - FY2026-H1中間期の現金及び現金同等物の減少幅縮小有価証券報告書
「当中間会計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及び棚卸資産の増加、預り金の減少等の要因により、前事業年度末に比べ27億96百万円減少し、72億89百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末から27億96百万円減少し、残高は72億89百万円となった。前年同期の73億63百万円減少から減少幅は縮小したが、売上債権・棚卸資産の増加による流動性低下は継続している。 - FY2025-H1中間期の現金及び現金同等物の減少継続有価証券報告書
「当中間会計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及び棚卸資産の増加、有価証券の取得による支出等の要因により、前事業年度末に比べ73億63百万円減少し、32億11百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末から73億63百万円減少し、中間期末残高は32億11百万円となった。売上債権・棚卸資産の増加と有価証券取得による支出が要因として記載されている。 - FY2024現金及び現金同等物の減少有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ11億36百万円減少し、当事業年度末に105億74百万円となりました。」
流動性の維持と運転資金の効率管理を掲げる一方、現金及び現金同等物は前期末から11億36百万円減少し、期末残高は105億74百万円となった。 - FY2024-Q3現金及び預金の減少継続有価証券報告書
「主な変動要因は、受取手形及び売掛金の増加62億56百万円、電子記録債権の増加19億33百万円、現金及び預金の減少43億27百万円、製品の減少22億50百万円によるものであります。」
現金及び預金が前事業年度末から43億27百万円減少し、残高は58億68百万円となった。売上債権の増加が同時に示されている。 - FY2024-Q2現金及び現金同等物の減少継続有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及び棚卸資産の増加、預り金の減少等の要因により、前事業年度末に比べ76億49百万円減少し、40億61百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前事業年度末から76億49百万円減少し、残高は40億61百万円となった。営業活動によるキャッシュ・フローは69億86百万円の支出となっている。 - FY2024-Q1現金及び預金の減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ20億21百万円減少し、282億34百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の減少45億25百万円、製品の増加26億31百万円によるものです。」
現金及び預金が前事業年度末から45億25百万円減少し、残高は56億70百万円となった。流動性管理に関して、四半期初からの資金残高の減少が示されている。 - FY2023現金及び現金同等物の増加有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ３億８百万円増加し、当事業年度末に117億10百万円となりました。」
前期まで減少が続いていた現金及び現金同等物が、当期は3億08百万円増加し、期末残高は117億10百万円となった。 - FY2023-Q3現金及び預金の減少継続有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ24億89百万円増加し、314億52百万円となりました。主な変動要因は、受取手形及び売掛金の増加57億73百万円、電子記録債権の増加26億17百万円、現金及び預金の減少44億70百万円、製品の減少23億40百万円によるものであります。」
前事業年度末から現金及び預金が44億70百万円減少し、受取手形・売掛金及び電子記録債権が増加した。一方、製品は23億40百万円減少している。 - FY2023-Q2現金及び現金同等物の減少継続有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及び棚卸資産の増加、預り金の減少等の要因により、前事業年度末に比べ75億60百万円減少し、38億41百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前事業年度末から75億60百万円減少し、残高は38億41百万円となった。営業活動によるキャッシュ・フローも65億24百万円の支出となり、流動性残高の低下が続いている。 - FY2023-Q1現金及び預金の減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ17億46百万円減少し、272億17百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の減少38億24百万円、受取手形及び売掛金の減少15億62百万円、製品の増加27億44百万円によるものです。」
現金及び預金が前事業年度末から38億24百万円減少し、残高は60億63百万円となった。流動性残高の低下と製品在庫の増加が同時に示されている。 - FY2022現金及び現金同等物の減少有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ18億20百万円減少し、当事業年度末に114億２百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前期末から18億20百万円減少し、期末残高は114億02百万円となった。投資活動による支出は20億13百万円であった。 - FY2022-Q3現金及び預金の減少継続有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ13億63百万円増加し、306億57百万円となりました。主な変動要因は、受取手形及び売掛金の増加76億44百万円、現金及び預金の減少68億82百万円によるものであります。」
現金及び預金は前事業年度末から68億82百万円減少し、残高は58億27百万円となった。流動性残高の減少が続いている。 - FY2022-Q2現金及び現金同等物の減少継続有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及び棚卸資産の増加、未払消費税等の減少等の要因により、前事業年度末に比べ86億16百万円減少し、46億６百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前事業年度末から86億16百万円減少し、残高は46億6百万円となった。営業活動によるキャッシュ・フローも77億37百万円の支出となっている。 - FY2022-Q1現金及び預金の減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ26億12百万円減少し、266億81百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の減少48億70百万円、受取手形及び売掛金の減少19億13百万円、製品の増加31億62百万円によるものです。」
現金及び預金は前事業年度末から48億70百万円減少し、残高は78億39百万円となった。流動性残高の低下が第1四半期にも示されている。 - FY2021現金及び現金同等物の増加有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ48億81百万円増加し、当事業年度末に132億22百万円となりました。」
前期まで減少していた現金及び現金同等物が、営業活動によるキャッシュ・フロー55億27百万円などにより48億81百万円増加し、期末残高は132億22百万円となった。 - FY2021-Q3現金及び預金の減少継続有価証券報告書
「主な変動要因は、受取手形及び売掛金の増加91億49百万円、製品の減少50億13百万円、現金及び預金の減少24億７百万円、有形固定資産のその他の減少２億56百万円によるものであります。」
第3四半期会計期間末の現金及び預金は前事業年度末から24億7百万円減少し、残高は59億21百万円となった。流動性残高の低下が続いている。 - FY2021-Q2現金及び預金の減少継続有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、売上債権の増加及びたな卸資産の増加、預り金の減少等の要因により、前事業年度末に比べ65億81百万円減少し、17億59百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前事業年度末から65億81百万円減少し、残高は17億59百万円となった。営業活動によるキャッシュ・フローも59億98百万円の支出となり、流動性残高の低下が続いている。 - FY2021-Q1現金及び預金の減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べ22億78百万円減少し、252億49百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の減少35億74百万円、受取手形及び売掛金の減少13億47百万円、製品の増加22億88百万円によるものです。」
第1四半期会計期間末の現金及び預金は前事業年度末から35億74百万円減少し、47億54百万円となった。流動性残高の低下が具体的に示されている。 - FY2020現金及び現金同等物の減少有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ22億30百万円減少し、当事業年度末には83億41百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前期末から22億30百万円減少した。営業活動、投資活動、配当支払いなどを背景に流動性残高が低下している。 - FY2020-Q3現金・預金の減少継続有価証券報告書
「主な変動要因は、受取手形及び売掛金の増加69億13百万円、建物（純額）の増加20億57百万円、現金及び預金の減少64億78百万円、製品の減少14億17百万円、有形固定資産のその他の減少10億87百万円によるものであります。」
前事業年度末から現金及び預金が64億78百万円減少し、当第3四半期会計期間末残高は40億81百万円となった。流動性に関する具体的な減少が続いている。 - FY2020-Q2現金減少・短期借入れ有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、たな卸資産の増加及び売上債権の増加、有形固定資産の取得による支出等の要因により、前事業年度末に比べ83億８百万円減少し、22億63百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前事業年度末から83億8百万円減少し、期末残高は22億63百万円となった。一方、財務活動では短期借入金9億円を調達しており、流動性管理に関する具体的な変化が示されている。 - FY2019物流投資額・調達方法の具体化有価証券報告書
「なお、2019年６月稼働予定の和泉物流センター（旧 配送センター）新築に伴う投資総額26億円は、全額自己資金によりまかなう予定であります。」
物流センター投資について、投資総額を26億円、調達方法を全額自己資金と明記した。設備計画では投資予定額26億2,444万5千円、既支払額13億6,457万円、完了予定2019年5月とされており、資本効率・流動性方針の具体化が進んでいる。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、平成30年６月に着工予定の配送センター第二倉庫新築に伴う投資総額30億円は、全額自己資金によりまかなう予定であります。」
流動性・資本効率の方針に関して、30億円の物流設備投資を全額自己資金で賄う具体的な財務方針を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は事業活動に必要かつ適切な流動性の維持と充分な資金を確保するとともに、運転資金の効率的な管理により、事業活動における資本効率の最適化を目指しております。」
必要な流動性と資金を確保し、運転資金を効率管理する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業活動に必要かつ適切な流動性の維持と充分な資金を確保するとともに、運転資金の効率的な管理により、事業活動における資本効率の最適化を目指しております。」
必要な流動性・資金を確保し、運転資金を効率管理する方針を示している。