新車展開に係る費用による日本セグメント利益の減少
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1削除有価証券報告書
「① 日本 得意先の増産影響等により売上高は267億円（前年同期比88億円増、49.2％増）となり、セグメント損益（営業損益）は２億円の利益（前年同期は22億円の損失）となりました。」
前年度まで日本セグメントの損失要因として記載されていた新車部品立上げ準備費用等は本 filing では明示されず、日本セグメントは前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「日本におきましては、得意先の増産影響等により、売上高は前連結会計年度比37.8％増の983億円となりました。また、セグメント利益（営業利益）は、新車部品立上げ準備費用等の負担があったものの、売上増の影響及び合理化効果等により改善し、５億円の損失（前連結会計年度は54億円の損失）となりました。」
新車部品立上げ準備費用等の負担は続いたが、日本セグメントの損失幅は縮小した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「得意先の増産影響等により売上高は692億円（前年同期比196億円増、39.5％増）となったものの、セグメント損益（営業損益）は新車部品立上げ準備費用等の負担があったこと等により24億円の損失（前年同期は54億円の損失）となりました。」
日本セグメントでは、新車部品立上げ準備費用等の負担が引き続き損失要因として記載されている。前年同期比では損失幅は縮小した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は426億円（前年同期比128億円増、42.9％増）となったものの、セグメント損益（営業損益）は新車部品立上げ準備費用等の負担があったこと等により22億円の損失（前年同期は31億円の損失）となりました。」
日本セグメントでは、新車部品立上げ準備費用等の負担が引き続き損失要因として記載されている。 - FY2023-Q1新車部品立上げ準備費用が再び損失要因として記載有価証券報告書
「売上高は179億円（前年同期比40億円増、29.4％増）となったものの、セグメント損益（営業損益）は新車部品立上げ準備費用等の負担があったこと等により22億円の損失（前年同期は20億円の損失）となりました。」
FY2022-Q1では記載されなかった新車部品立上げ準備費用等が再び日本セグメントの損失要因として明示され、損失は前年同期の20億円から22億円へ拡大した。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大下にあった前年同期の水準からは脱したものの、半導体の供給不足に伴う得意先の減産影響等により、売上高は138億円（前年同期比24億円増、21.9％増）となり、セグメント損益（営業損益）は20億円の損失（前年同期は67億円の損失）となりました。」
前四半期まで日本セグメントの損失要因として記載されていた新車部品立上げ準備費用等は、本 filing の日本セグメント業績説明では記載されていない。 - FY2021新車部品立上げ準備費用を含む日本セグメント損失が拡大有価証券報告書
「得意先の減産影響に加え、新車部品立上げ準備費用等の負担もあり、セグメント利益（営業利益）は91億円の損失（前連結会計年度は85億円の損失）となりました。」
新車部品立上げ準備費用等が引き続き日本セグメントの損失要因として記載され、損失は85億円から91億円へ拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う得意先の減産影響等により、売上高は501億円（前年同期比162億円減、24.5％減）となり、セグメント損失（営業損失）は新車部品立上げ準備費用等の負担等もあり96億円（前年同期は12億円の損失）となりました。」
日本セグメントでは、新車部品立上げ準備費用等の負担が引き続き損失要因として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う得意先の減産影響等により、売上高は282億円（前年同期比157億円減、35.8％減）となり、セグメント損失（営業損失）は新車部品立上げ準備費用等の負担等もあり96億円（前年同期は１億円の利益）となりました。」
日本セグメントでは、新車部品立上げ準備費用等の負担が引き続き損失要因として記載され、減産影響と併せて大幅な損失となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う得意先の減産影響等により、売上高は113億円（前年同期比94億円減、45.5％減）となり、セグメント損失（営業損失）は新車部品立上げ準備費用等の負担等もあり67億円（前年同期は３億円の損失）となりました。」
日本セグメントでは、新車部品立上げ準備費用等の負担が引き続き損失要因として記載された。損失幅の拡大には新型コロナウイルス感染症による減産影響も併記されている。 - FY2020新車部品立上げ準備費用が通期の損失要因として再記載有価証券報告書
「日本におきましては、得意先の減産影響に加え、新車部品立上げ準備費用等の負担があったこと、さらには日米間の移転価格税制調整金の支払い等により、セグメント利益（営業利益）は大きく減少し、85億円の損失（前連結会計年度は68億円の利益）となりました。」
一度記載が途切れていた新車部品立上げに係る費用が、今回は日本セグメントの損失要因として再び明示された。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「① 日本 得意先の増産影響により、売上高は746億円（前年同期比56億円増、8.1％増）となり、セグメント利益（営業利益）は40億円（同4億円増、11.3％増）となりました。」
前四半期まで記載されていた新車展開に係る費用による利益減少は本 filing では記載されず、日本セグメントは得意先の増産影響により増収増益となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は458億円（前年同期比3億円増、0.7％増）となり、セグメント利益（営業利益）は新車展開に係る費用等により7億円（同9億円減、55.4％減）となりました。」
日本セグメントでは、前四半期に続き新車展開に係る費用等がセグメント利益の減少要因として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は226億円（前年同期比４億円減、1.9％減）となり、セグメント利益（営業利益）は新車展開に係る費用等により２億円（同11億円減、83.2％減）となりました。」
日本セグメントでは、新車展開に係る費用等と利益減少の関係が記載されている。