研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026研究開発課題を部品統合・電池ケース・異素材加工・スマート化へ更新有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で533人であり、当連結会計年度の研究開発費は67億円となっております。…・部品統合一体化・スチール部品の更なる高強度化・異強度一体化部品の開発・軽量バッテリーケースの開発・アルミ部品対応力の強化・鋳造、鍛造部品のプレス化・樹脂部品の多機能化・スマート化の推進（スマート工場、スマート開発）」
研究開発費67億円、人員533人を開示し、従来の課題に加えて部品統合、軽量バッテリーケース、異素材部品のプレス化、スマート工場・スマート開発を主な課題として掲げた。 - 2026-05-28再掲株主総会
「当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。」
研究開発活動の継続と、コア技術を基盤とする製品開発の方針が再掲された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は33億円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費33億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2025-H1技術研究所の吸収合併により技術開発業務を本体へ移管有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は31億円であります。なお、当社の子会社であった株式会社ユニプレス技術研究所は、当社グループの各部品事業に関する技術開発を行っておりましたが、当中間連結会計期間において当社は当該子会社を吸収合併しており、当該子会社の技術開発業務につきましては当社に引き継がれております。」
研究開発費31億円の計上に加え、技術研究所の吸収合併により同社の技術開発業務を当社が引き継いだ。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費46億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費32億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億円の計上と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2023研究開発人員・費用・産業財産権を更新有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で647人であり、当連結会計年度の研究開発費は62億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を64件保有しております。」
研究開発人員は647人、研究開発費は62億円、産業財産権は64件となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費31億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2022研究開発活動を継続し、費用・人員・産業財産権を更新有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で733人であり、当連結会計年度の研究開発費は64億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を62件保有しております。」
研究開発費64億円、人員733人、産業財産権62件を開示し、1.5GPa級超ハイテン、ホットスタンプ、電動化対応、樹脂高機能部品、DXを主な課題としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2021DXによる生産技術革新を研究開発活動に追加有価証券報告書
「加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組み始めました。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で737人であり、当連結会計年度の研究開発費は62億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を71件保有しております。」
研究開発活動にDXによる生産技術革新が新たに加わった。研究開発人員は737人、研究開発費は62億円、産業財産権は71件と開示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費46億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は29億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費29億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2020研究開発人員・費用・産業財産権が通期で増加有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で706人であり、当連結会計年度の研究開発費は65億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を92件保有しております。」
前年度の研究開発人員335人、研究開発費37億円、産業財産権80件から、人員706人、費用65億円、産業財産権92件へ増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費49億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は48億円であります。近年、衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、従来とは異なり、新車部品の立上げのプロジェクトの中で、適用開発も並行して進めるケースが増加しており、新車部品の立上げ活動の中で新たな成形技術や溶接技術などの開発を進めております。上記の様な環境変化を受けて、従来研究開発活動に含めていなかった新車部品の立上げ活動に係る費用の一部について、研究開発費に含めております。」
研究開発費の計上と、規制強化・電動化を背景に新車部品の立上げプロジェクト内で適用開発、成形技術・溶接技術等を進める構成が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31億円であります。近年、衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、従来とは異なり、新車部品の立上げのプロジェクトの中で、適用開発も並行して進めるケースが増加しており、新車部品の立上げ活動の中で新たな成形技術や溶接技術などの開発を進めております。」
研究開発費の計上と、規制強化・電動化を背景に新車部品の立上げプロジェクト内で成形・溶接技術等を開発する構成が継続している。 - FY2019-Q1新車部品立上げ時の適用開発を研究開発活動に組み込む構成へ拡張有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億円であります。近年、衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、従来とは異なり、新車部品の立上げのプロジェクトの中で、適用開発も並行して進めるケースが増加しており、新車部品の立上げ活動の中で新たな成形技術や溶接技術などの開発を進めております。上記の様な環境変化を受けて、従来研究開発活動に含めていなかった新車部品の立上げ活動に係る費用の一部について、研究開発費に含めております。」
研究開発費15億円に加え、規制強化・電動化を背景に、新車部品立上げプロジェクト内の適用開発や成形・溶接技術開発を研究開発活動として扱う範囲が明示された。 - FY2018研究開発人員・産業財産権が増加し、具体的な開発課題を更新有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で335人であり、当連結会計年度の研究開発費は37億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を80件保有しております。」
前年度の研究開発人員329人・産業財産権78件から、人員335人・80件となった。研究開発費は前年度38億円から37億円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は27億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27億円の計上と、研究開発活動に重要な変更がないことが継続して記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18億円の計上と、研究開発活動に重要な変更がないことが継続して記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9億円と研究開発活動に重要な変更がないことが継続して記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で329人であり、当連結会計年度の研究開発費は38億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を78件保有しております。」
研究開発活動は継続しており、通期の研究開発費38億円、人員329人、産業財産権78件が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は27億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の計上と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことが継続して記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の計上と研究開発活動に重要な変更がないことが、前四半期に続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費総額と、研究開発活動に重要な変更がないことが記載されている。