読む価値
82重要
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-3.7
売上高前年同期比（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高96,012百万円前年比 -3.7%
営業利益-127百万円
経常利益410百万円前年比 -70.3%
純利益（親会社株主帰属）-354百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産215,949百万円
うち純資産 136,051 百万円自己資本比率 60.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+6,455
投資-5,253
財務-1,340
純増減-138
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高27,419百万円
セグメント別売上高国内事業 61,070百万円（前年比 -6.0%）、海外事業 34,941百万円（前年比 +0.5%）
セグメント別利益国内事業 -724百万円、海外事業 596百万円（前年比 -58.4%）
業績の増減要因
国内事業は住宅市況の低迷により高付加価値商品の販売台数が減少し減収減益。海外事業は中国で給湯機器の販売台数が減少し商品ミックスも悪化、北米では暖房用ボイラーの販売が低迷し、増収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 1社（㈱ノーリツキャピタル）
重要な後発事象2024年7月に保有する投資有価証券の一部を売却し、2024年12月期に投資有価証券売却益3,930百万円を特別利益として計上する。
減損損失84百万円
特別損益の内訳投資有価証券売却益 9百万円、固定資産処分損 80百万円、投資有価証券評価損 236百万円、事業整理損失 253百万円
減価償却費3,526百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 96,012百万円（前年比 -3.7%） |
| 営業利益 | -127百万円 |
| 経常利益 | 410百万円（前年比 -70.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -354百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.6% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 215,949百万円 |
| 純資産 | 136,051百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,455百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,253百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,340百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 27,419百万円 |
| セグメント別売上高 | 国内事業 61,070百万円（前年比 -6.0%）、海外事業 34,941百万円（前年比 +0.5%） |
| セグメント別利益 | 国内事業 -724百万円、海外事業 596百万円（前年比 -58.4%） |
| 減価償却費 | 3,526百万円 |
| 減損損失 | 84百万円 |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 9百万円、固定資産処分損 80百万円、投資有価証券評価損 236百万円、事業整理損失 253百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 1社（㈱ノーリツキャピタル） |
| 重要な後発事象 | 2024年7月に保有する投資有価証券の一部を売却し、2024年12月期に投資有価証券売却益3,930百万円を特別利益として計上する。 |
| 業績の増減要因 | 国内事業は住宅市況の低迷により高付加価値商品の販売台数が減少し減収減益。海外事業は中国で給湯機器の販売台数が減少し商品ミックスも悪化、北米では暖房用ボイラーの販売が低迷し、増収減益。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内では住宅市況の低迷により高付加価値商品の販売台数が減少し、海外では中国の市況悪化、給湯機器の販売台数減少、商品ミックスの悪化、北米での暖房用ボイラー販売低迷などがありました。また、原材料・エネルギー価格の高止まりや物価上昇も続きました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。