読む価値
57注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
59.2
前年同期比（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高99,752百万円前年比 +4.2%
営業利益1,276百万円前年比 +59.2%
経常利益1,383百万円前年比 -8.8%
純利益（親会社株主帰属）1,061百万円前年比 +105.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産215,155百万円
うち純資産 126,548 百万円自己資本比率 56.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+1,348
投資-3,148
財務+235
純増減-1,565
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高34,788百万円
セグメント別売上高
国内事業64,94465.1%
海外事業34,80734.9%
セグメント別利益セグメント 国内事業 / セグメント利益又は損失 -106百万円、セグメント 海外事業 / セグメント利益又は損失 1,383百万円（前年比 +586.7%）
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
国内事業は製品供給遅延の解消で増収となったが、原価高騰で減益。海外事業は販促セール、高付加価値商品の拡販、収益性の高い業務用・暖房用機器の拡販などで増収増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：1社（㈱テラ・テック）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 212百万円 / 特別損失 固定資産処分損 25百万円
減価償却費3,581百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 99,752百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 1,276百万円（前年比 +59.2%） |
| 経常利益 | 1,383百万円（前年比 -8.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,061百万円（前年比 +105.8%） |
| 自己資本比率 | 当期末 56.7% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 215,155百万円 |
| 純資産 | 126,548百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,348百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,148百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 235百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 34,788百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント 国内事業 / 売上高 64,944百万円（前年比 +1.6%）、セグメント 海外事業 / 売上高 34,807百万円（前年比 +9.5%） |
| セグメント別利益 | セグメント 国内事業 / セグメント利益又は損失 -106百万円、セグメント 海外事業 / セグメント利益又は損失 1,383百万円（前年比 +586.7%） |
| 減価償却費 | 3,581百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 212百万円 / 特別損失 固定資産処分損 25百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：1社（㈱テラ・テック） |
| 業績の増減要因 | 国内事業は製品供給遅延の解消で増収となったが、原価高騰で減益。海外事業は販促セール、高付加価値商品の拡販、収益性の高い業務用・暖房用機器の拡販などで増収増益。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内事業では製品供給の遅延解消で増収となった一方、原材料価格・エネルギーコストの高騰で減益となった。海外事業では販促セール、高付加価値商品の拡販、収益性の高い業務用・暖房用機器の拡販などにより増収増益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。