製品欠陥による交換責任・一時費用
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに54社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、予期せぬ製品の欠陥が判明し、大規模な製品の回収・返金・無償交換等の措置による費用の発生ならびに当社信頼性の低下に及んだ場合は、当社の業績および財務状況に影響を及ぼすリスクとなります。」
製品欠陥時の回収・返金・無償交換および信用低下のリスクを、品質マネジメントシステム等の対応策とともに継続記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、予期せぬ製品の欠陥が判明し、大規模な製品の回収・返金・無償交換等の措置による費用の発生ならびに当社信頼性の低下に及んだ場合は、当社の業績および財務状況に影響を及ぼすリスクとなります。」
製品欠陥時の回収・返金・無償交換および信用低下のリスクを、品質マネジメントシステム等の対応策とともに継続記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の生産部門、販売部門においては、ISO規格認証を受けた品質マネジメントシステムを活用し、製品の品質保証はもとより、当社およびサプライチェーンの品質管理体制と顧客満足度をモニタリングすることで製品品質の信頼性・安定性を継続的に確保できるよう努めています。」
ISO規格認証の品質マネジメントシステム、サプライチェーンの品質管理、顧客満足度のモニタリングによる対応を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社の生産部門、販売部門においては、ISO規格認証を受けた品質マネジメントシステムを活用し、製品の品質保証はもとより、当社およびサプライチェーンの品質管理体制と顧客満足度をモニタリングすることで製品品質の信頼性・安定性を継続的に確保できるよう努めています。」
製品欠陥リスクに対し、ISO規格認証の品質マネジメントシステム、サプライチェーンの品質管理、顧客満足度の監視を組み合わせた対応が明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「品質管理には万全の体制を構築していますが、万一製品に欠陥等があった場合には同種の金物全品の取替え責任を負い、多額の一時費用が発生する可能性があります。」
製品欠陥時の全品交換責任と多額の一時費用発生リスクを継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「品質管理には万全の体制を構築していますが、万一製品に欠陥等があった場合には同種の金物全品の取替え責任を負い多額の一時費用が発生する可能性があります。」
製品欠陥時の全品交換責任と多額の一時費用発生リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「品質管理には万全の体制を構築していますが、万一製品に欠陥等があった場合には同種の金物全品の取替え責任を負い多額の一時費用が発生する可能性があります。」
製品欠陥時の全品交換責任と多額の一時費用発生リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「品質管理には万全の体制を構築していますが、万一製品に欠陥等があった場合には同種の金物全品の取替え責任を負い多額の一時費用が発生する可能性があります。」
品質管理体制を前提としつつ、欠陥発生時の全品交換責任と多額の一時費用をリスクとして記載している。