読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-34.3
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結IFRS売上高1,483,224百万円前年比 -0.9%
営業利益16,351百万円前年比 -34.3%
経常利益6,664百万円前年比 -66.3%
純利益（親会社株主帰属）-13,908百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△48.43円
売上高営業利益率1.1
期末の財政状態
総資産1,886,595百万円
うち純資産 644,338 百万円自己資本比率 34.1%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+45,794
投資-27,680
財務-3,673
純増減+14,441
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高124,485百万円
セグメント別売上高ウォーターテクノロジー事業 896,924百万円（前年比 -2.0%）、ハウジングテクノロジー事業 596,448百万円（前年比 -0.3%）
セグメント別利益ウォーターテクノロジー事業 22,717百万円（前年比 -51.9%）、ハウジングテクノロジー事業 35,887百万円（前年比 +85.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,570,000百万円（前年比 +5.9%）
営業利益25,000百万円（前年比 +52.9%）
経常利益15,000百万円（前年比 +125.1%）
純利益8,000百万円
年間配当予想90円 → 90円（0.0%）
配当性向323
業績の増減要因
新設住宅着工戸数の減少、欧州・米国を中心とする金利高止まり・インフレーション長期化による需要減退、資材・エネルギー・部品価格の高止まりによるコスト増加が減収減益要因となった。一方、価格改定、リフォーム製品の売上伸長、補助金制度、生産性向上施策が下支えした。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失4,575百万円
減価償却費81,330百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数287,211,790
期末自己株式数59,323
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 1,483,224百万円（前年比 -0.9%） |
| 営業利益 | 16,351百万円（前年比 -34.3%） |
| 経常利益 | 6,664百万円（前年比 -66.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -13,908百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △48.43円 |
| 売上高営業利益率 | 1.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 34.1 / 前期末 33.7 |
| 総資産 | 1,886,595百万円 |
| 純資産 | 644,338百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 45,794百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -27,680百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,673百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 124,485百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,570,000百万円（前年比 +5.9%） / 営業利益 25,000百万円（前年比 +52.9%） / 経常利益 15,000百万円（前年比 +125.1%） / 純利益 8,000百万円 |
| 年間配当予想 | 90円 → 90円（0.0%） |
| 配当性向 | 323 |
| セグメント別売上高 | ウォーターテクノロジー事業 896,924百万円（前年比 -2.0%）、ハウジングテクノロジー事業 596,448百万円（前年比 -0.3%） |
| セグメント別利益 | ウォーターテクノロジー事業 22,717百万円（前年比 -51.9%）、ハウジングテクノロジー事業 35,887百万円（前年比 +85.4%） |
| 減価償却費 | 81,330百万円 |
| 減損損失 | 4,575百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 287,211,790 |
| 期末自己株式数 | 59,323 |
| 業績の増減要因 | 新設住宅着工戸数の減少、欧州・米国を中心とする金利高止まり・インフレーション長期化による需要減退、資材・エネルギー・部品価格の高止まりによるコスト増加が減収減益要因となった。一方、価格改定、リフォーム製品の売上伸長、補助金制度、生産性向上施策が下支えした。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新設住宅着工戸数の減少、欧州・米国を中心とする金利高止まりやインフレーション長期化による需要減退、資材・エネルギー・部品価格の高止まりによるコスト増加が業績を押し下げました。加えて、構造改革に伴う費用や金利上昇による金融費用の増加も利益を圧迫しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。