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会社の説明から読み取った方向です。規模
93.8
営業利益の前年同期比増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高1,428,578百万円前年比 +3.7%
営業利益69,471百万円前年比 +93.8%
経常利益67,262百万円前年比 +99.0%
純利益（親会社株主帰属）48,603百万円前年比 +47.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益167.21円
売上高営業利益率4.9%
期末の財政状態
総資産1,782,882百万円
うち純資産 614,968 百万円自己資本比率 34.3%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+118,296
投資-24,805
財務-108,094
純増減-14,603
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高100,404百万円
セグメント別売上高ウォーターテクノロジー事業 862,157百万円（前年比 +10.0%）、ハウジングテクノロジー事業 466,662百万円（前年比 -1.6%）、ビルディングテクノロジー事業 89,321百万円（前年比 -4.3%）、住宅・サービス事業等 30,274百万円（前年比 -35.0%）
セグメント別利益ウォーターテクノロジー事業 76,615百万円（前年比 +23.3%）、ハウジングテクノロジー事業 28,203百万円（前年比 -10.3%）、ビルディングテクノロジー事業 3,495百万円（前年比 +33.9%）、住宅・サービス事業等 -139百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,520,000百万円（前年比 +6.4%）
営業利益78,000百万円（前年比 +12.3%）
経常利益76,000百万円（前年比 +13.0%）
純利益51,000百万円（前年比 +4.9%）
年間配当予想85円（1株当たり年間配当） → 90円（1株当たり年間配当）
配当性向2022年3月期 50.8 / 2023年3月期予想 51.3
業績の増減要因
海外事業の旺盛な需要とアジア太平洋地域の経済活動回復により売上収益が増加。資材・エネルギー価格や物流費の上昇があったが、構造改革、価格の適正化、収益性改善施策の成果、前期の希望退職プログラムにかかる一時費用の剥落により利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）。期中における重要な子会社の異動は無。
減損損失2,584百万円
特別損益の内訳売却目的で保有していた資産の処分益 12,768百万円、キャリアオプション制度関連費用 1,863百万円、早期退職関連損失 1,596百万円
減価償却費80,722百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数313,319,159
期末自己株式数22,580,170
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 1,428,578百万円（前年比 +3.7%） |
| 営業利益 | 69,471百万円（前年比 +93.8%） |
| 経常利益 | 67,262百万円（前年比 +99.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 48,603百万円（前年比 +47.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 167.21円 |
| 売上高営業利益率 | 4.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.3% / 前期末 31.7% |
| 総資産 | 1,782,882百万円 |
| 純資産 | 614,968百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 118,296百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -24,805百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -108,094百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 100,404百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,520,000百万円（前年比 +6.4%） / 営業利益 78,000百万円（前年比 +12.3%） / 経常利益 76,000百万円（前年比 +13.0%） / 純利益 51,000百万円（前年比 +4.9%） |
| 年間配当予想 | 85円（1株当たり年間配当） → 90円（1株当たり年間配当） |
| 配当性向 | 2022年3月期 50.8 / 2023年3月期予想 51.3 |
| セグメント別売上高 | ウォーターテクノロジー事業 862,157百万円（前年比 +10.0%）、ハウジングテクノロジー事業 466,662百万円（前年比 -1.6%）、ビルディングテクノロジー事業 89,321百万円（前年比 -4.3%）、住宅・サービス事業等 30,274百万円（前年比 -35.0%） |
| セグメント別利益 | ウォーターテクノロジー事業 76,615百万円（前年比 +23.3%）、ハウジングテクノロジー事業 28,203百万円（前年比 -10.3%）、ビルディングテクノロジー事業 3,495百万円（前年比 +33.9%）、住宅・サービス事業等 -139百万円 |
| 減価償却費 | 80,722百万円 |
| 減損損失 | 2,584百万円 |
| 特別損益の内訳 | 売却目的で保有していた資産の処分益 12,768百万円、キャリアオプション制度関連費用 1,863百万円、早期退職関連損失 1,596百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし）。期中における重要な子会社の異動は無。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 313,319,159 |
| 期末自己株式数 | 22,580,170 |
| 業績の増減要因 | 海外事業の旺盛な需要とアジア太平洋地域の経済活動回復により売上収益が増加。資材・エネルギー価格や物流費の上昇があったが、構造改革、価格の適正化、収益性改善施策の成果、前期の希望退職プログラムにかかる一時費用の剥落により利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。海外の旺盛な需要やアジア太平洋地域の経済活動回復により売上収益が増加した。利益面では、資材・エネルギー価格や物流費の上昇があったものの、構造改革、価格の適正化、収益性改善施策の成果に加え、前期の希望退職プログラムにかかる一時費用が剥落した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。