設備投資・研究開発に向けた内部留保の確保
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- 2026-05-14再掲決算
「今後につきましても、企業品質向上やSDGsへの取り組みを推進するための設備投資や研究開発に必要な内部留保を確保しつつ、財務状況も勘案のうえ、最適かつ積極的なキャッシュ・フロー配分を行ってまいります。」
設備投資・研究開発のための内部留保を確保し、財務状況を踏まえてキャッシュ・フローを配分する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発費用として投入していくこととしております。」
内部留保を今後の事業展開と研究開発に投入する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発費用として投入していくこととしております。」
内部留保を事業展開と研究開発に投入する方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「企業品質向上やSDGsへの取り組みに向けた設備投資や研究開発に必要な内部留保を確保しつつ、財務状況も勘案のうえ、最適かつ積極的なキャッシュ・フロー配分を行ってまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発に充てる従来方針が、SDGs対応と最適かつ積極的なキャッシュ・フロー配分を含む方針へ組み替えられた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後の飛躍のための設備投資や研究開発費に必要な内部留保を確保しつつ、財務状況やキャッシュ・フロー等を勘案しながら、株主の皆様に利益還元を行ってまいります。」
設備投資・研究開発のための内部留保を確保し、財務状況やキャッシュ・フローを勘案して利益還元する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後の飛躍のための設備投資や研究開発費に必要な内部留保の確保、財務状況や業績等を勘案しながら、株主の皆様に利益還元を行うことを基本方針としております。」
設備投資・研究開発のための内部留保を確保し、財務状況・業績を勘案して利益還元する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発費用として投入していくこととしております。」
内部留保を事業展開と研究開発へ投入し、財務状況・業績を勘案して株主還元を行う方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の飛躍のための設備投資や研究開発費に必要な内部留保の確保、財務状況や業績等を勘案しながら、株主の皆様に利益還元を行うことを基本方針としております。」
設備投資・研究開発への内部留保配分と、財務状況・業績を勘案した利益還元の方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「効率化改革に資する設備投資や研究開発費に必要な内部留保の確保、財務状況や業績等を勘案しながら、株主の皆様に利益還元を行ってまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発へ配分しつつ、財務状況・業績を勘案して利益還元する方針である。