三和ホールディングス（5929）・リスク顕在化
買収後の問題・計画未達・減損リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後の統合・のれん減損リスク468社が書いているテーマ・逆風502社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。91社中37社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの503件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回っているため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。また、のれんについては、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
買収後の計画未達・減損リスクが、米国歩行者アクセス部門の商標権等2,285百万円およびのれん1,706百万円の減損として発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「このため、当社グループでは、投資案件に対し経営会議において事業計画の妥当性等を慎重に検討し、投資判断によるリスクを最小限にするよう努めております。」
買収後の問題、計画未達、減損リスクへの対応として、経営会議による事業計画の妥当性検討を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「買収後において当社が認識していない問題が明らかとなった場合や、市場環境や競合状況の変化または何らかの事由により事業展開が計画通りに進まない場合、投資価値の減損損失を行う必要が生じるなど、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
買収後の未認識問題、計画未達、投資価値の減損リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「買収後において当社が認識していない問題が明らかとなった場合や、市場環境や競合状況の変化または何らかの事由により事業展開が計画通りに進まない場合、投資価値の減損損失を行う必要が生じるなど、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
事業買収を企業価値最大化の手段とする一方、買収後の統合・投資価値に関するリスクを示している。