読む価値
56注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-22.5
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高14,306百万円前年比 -22.5%
営業利益-440百万円
経常利益-301百万円
純利益（親会社株主帰属）-535百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△92.47円
期末の財政状態
総資産28,871百万円
うち純資産 20,931 百万円自己資本比率 72.5%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,587
投資-701
財務-2,788
純増減+98
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,385百万円
セグメント別売上高橋梁事業 10,618百万円（前年比 -18.5%）、鉄構事業 3,687百万円（前年比 -32.1%）
セグメント別利益橋梁事業 -451百万円、鉄構事業 10百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高145億円
営業利益2.2億円
経常利益非開示
純利益2.2億円
株主還元方針下限配当を設定し、1株につき年50円配当を予定
業績の増減要因
新設鋼橋の発注量が2024年3月期から2026年3月期にかけて3年連続で大きく減少した影響により、十分な仕事量を確保できず、厳しい決算数値となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費378,650千円
受注高・受注残高受注高 15,316百万円 / 受注残高 18,967百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 14,306百万円（前年比 -22.5%） |
| 営業利益 | -440百万円 |
| 経常利益 | -301百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -535百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △92.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.5 / 前期末 65.8 |
| 総資産 | 28,871百万円 |
| 純資産 | 20,931百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,587百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -701百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,788百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,385百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 145億円 / 営業利益 2.2億円 / 経常利益 非開示 / 純利益 2.2億円 |
| 株主還元方針 | 下限配当を設定し、1株につき年50円配当を予定 |
| セグメント別売上高 | 橋梁事業 10,618百万円（前年比 -18.5%）、鉄構事業 3,687百万円（前年比 -32.1%） |
| セグメント別利益 | 橋梁事業 -451百万円、鉄構事業 10百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 15,316百万円 / 受注残高 18,967百万円 |
| 減価償却費 | 378,650千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 新設鋼橋の発注量が2024年3月期から2026年3月期にかけて3年連続で大きく減少した影響により、十分な仕事量を確保できず、厳しい決算数値となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向地域別売上高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新設鋼橋の発注量が減少し、前々事業年度以降、十分な仕事量を確保できなかったため。受注競争も一段と厳しくなったと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。