読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-15.1
売上高の対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高34,414百万円前年比 -15.1%
営業利益470百万円前年比 +63.3%
経常利益817百万円前年比 +28.0%
純利益（親会社株主帰属）335百万円前年比 -73.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益72円30銭
売上高営業利益率1.4%
期末の財政状態
総資産66,539百万円
うち純資産 34,987 百万円自己資本比率 52.6%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,719
投資-1,940
財務-7,002
純増減-4,223
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,097百万円
セグメント別売上高橋梁事業 13,170百万円（前年比 -16.9%）、鉄骨事業 20,508百万円（前年比 -12.6%）、インフラ環境事業 190百万円（前年比 -73.3%）、不動産事業 410百万円（前年比 +0.6%）
セグメント別利益橋梁事業 2,151百万円、鉄骨事業 873百万円、インフラ環境事業 -599百万円、不動産事業 328百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,000百万円（前年比 +4.6%）
営業利益170百万円（前年比 -63.9%）
経常利益240百万円（前年比 -70.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益150百万円（前年比 -55.3%）
年間配当予想70円 → 70円（0.0%）
配当性向96.8%
業績の増減要因
橋梁の発注量減少、鉄骨需要の低調さ等により売上高は減少したが、橋梁事業の一部大型工事における追加変更契約の獲得と収益管理の徹底により営業利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、補助金収入 590百万円 / 特別損失 固定資産除却損 107百万円、固定資産圧縮損 584百万円
減価償却費1,575百万円
受注高・受注残高受注高 32,799百万円 / 受注残高 52,820百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,972,709
期末自己株式数390,649
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 34,414百万円（前年比 -15.1%） |
| 営業利益 | 470百万円（前年比 +63.3%） |
| 経常利益 | 817百万円（前年比 +28.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 335百万円（前年比 -73.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 72円30銭 |
| 売上高営業利益率 | 1.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 52.6% / 前期末 45.9% |
| 総資産 | 66,539百万円 |
| 純資産 | 34,987百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,719百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,940百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,002百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,097百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,000百万円（前年比 +4.6%） / 営業利益 170百万円（前年比 -63.9%） / 経常利益 240百万円（前年比 -70.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 150百万円（前年比 -55.3%） |
| 年間配当予想 | 70円 → 70円（0.0%） |
| 配当性向 | 96.8% |
| セグメント別売上高 | 橋梁事業 13,170百万円（前年比 -16.9%）、鉄骨事業 20,508百万円（前年比 -12.6%）、インフラ環境事業 190百万円（前年比 -73.3%）、不動産事業 410百万円（前年比 +0.6%） |
| セグメント別利益 | 橋梁事業 2,151百万円、鉄骨事業 873百万円、インフラ環境事業 -599百万円、不動産事業 328百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 32,799百万円 / 受注残高 52,820百万円 |
| 減価償却費 | 1,575百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、補助金収入 590百万円 / 特別損失 固定資産除却損 107百万円、固定資産圧縮損 584百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,972,709 |
| 期末自己株式数 | 390,649 |
| 業績の増減要因 | 橋梁の発注量減少、鉄骨需要の低調さ等により売上高は減少したが、橋梁事業の一部大型工事における追加変更契約の獲得と収益管理の徹底により営業利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。橋梁の発注量減少や鉄骨需要の低調さなどで売上高は減少しましたが、橋梁事業の一部大型工事で追加変更契約を獲得し、収益管理を徹底したことで営業利益は増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益の減少理由は本文で明示されていません。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。