事業別・収益区分別の顧客契約収益の分解開示
FY2022-Q3に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 34,211 保全事業 11,648 海外事業 405 システム建築事業 18,572 土木関連事業 3,403 建築・機械鉄構事業 2,635 精密機器製造事業 1,454 情報処理事業 317」
顧客との契約から生じる収益について、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木・建築・機械鉄構、精密機器製造・情報処理などの事業区分別の分解開示を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 64,904 保全事業 27,443 海外事業 5,063 システム建築事業 46,903 土木関連事業 8,718 建築・機械鉄構事業 7,510 精密機器製造事業 2,154 情報処理事業 787 不動産事業 27」
顧客契約収益を新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木・建築機械鉄構、精密機器製造・情報処理等の事業区分別に継続して分解開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 47,971 保全事業 20,115 海外事業 3,759 システム建築事業 38,421 土木関連事業 6,651 建築・機械鉄構事業 5,913 精密機器製造事業 1,398 情報処理事業 513 不動産事業 22」
顧客との契約から生じる収益を、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築・機械鉄構、精密機器製造・情報処理などの事業区分別に継続して分解開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 31,650 保全事業 12,084 海外事業 2,238 システム建築事業 25,993 土木関連事業 4,427 建築・機械鉄構事業 4,317 精密機器製造事業 934 情報処理事業 358 不動産事業 15」
顧客との契約から生じる収益を、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築・機械鉄構、精密機器製造・情報処理などの事業区分別に継続して分解開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 15,913 保全事業 5,658 海外事業 838 システム建築事業 12,511 土木関連事業 2,058 建築・機械鉄構事業 2,156 精密機器製造事業 551 情報処理事業 187 不動産事業 7」
顧客との契約から生じる収益を、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築・機械鉄構、精密機器製造・情報処理などの事業区分別に継続して分解開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 24,239 保全事業 12,402 海外事業 1,042 システム建築事業 28,281 土木関連事業 4,010 建築機鉄事業 3,550 精密機器製造事業 1,728 情報処理事業 410 不動産事業 17」
顧客との契約から生じる収益を、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築機鉄、精密機器製造・情報処理などの事業区分別に継続して分解開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新設橋梁事業 12,155 保全事業 5,385 海外事業 697 システム建築事業 12,805 土木関連事業 1,381 建築機鉄事業 1,499 精密機器製造事業 911 情報処理事業 206 不動産事業 9」
収益認識会計基準に基づき、顧客との契約から生じる収益を事業区分別に継続して分解開示している。新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築機鉄、精密機器製造・情報処理などの当四半期実績を示した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「新設橋梁事業 38,156 保全事業 16,690 海外事業 345 システム建築事業 28,036 土木関連事業 3,476 建築機鉄事業 6,836 精密機器製造事業 2,999 情報処理事業 588 不動産事業 24」
収益認識会計基準の適用に伴い、顧客との契約から生じる収益を、新設橋梁・保全・海外、システム建築・土木関連・建築機鉄、精密機器製造・情報処理などの事業区分別に分解して開示している。