感染症対応下の在宅勤務・リモート活用による働き方改革
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「社員一人ひとりのワークライフバランスを踏まえた柔軟な働き方ができるように、フレックスタイム制度、年次有給休暇積立制度、在宅勤務制度のほか、育児・介護のための短時間勤務制度、育児休業制度などを整備しております」
フレックスタイム、在宅勤務、育児・介護の短時間勤務、育児休業等による柔軟な働き方を継続。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、テレワークやオンライン会議の積極的に活用や、対面からオンラインによる営業活動の推進など、環境に左右されない体制を整備しております。」
テレワーク、オンライン会議、オンライン営業による事業継続と新しい働き方を継続。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「テレワークやオンライン会議の積極的な活用、対面からオンラインによる営業活動の推進など、継続して「新しい働き方」の定着に取り組んでまいりました。」
テレワーク、オンライン会議、オンライン営業による「新しい働き方」の定着を継続。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、お客様、お取引先はもとより、社員及びその家族をはじめとする全てのステークホルダーの皆様の安全と健康を最優先に、新型コロナウイルス感染防止策を講じ、テレワークやオンライン会議の積極的な活用、対面からオンラインによる営業活動の推進など、継続して「新しい働き方」の定着に取り組んでまいりました。」
テレワーク、オンライン会議、オンライン営業による「新しい働き方」の定着を継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「テレワークやオンライン会議の積極的な活用、対面からオンラインによる営業活動の推進など、継続して「新しい働き方」の定着に取り組んでまいりました。」
テレワーク、オンライン会議、オンライン営業を活用する新しい働き方の定着を継続。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「在宅勤務や時差出勤、リモート会議を積極的に活用するとともに、リモートによる非対面での営業活動の推進やサプライチェーンの見直しによる最適化・効率化を図り、感染拡大防止と事業継続の両立を進めてまいりました。」
従来の在宅勤務・リモート会議等に加え、時差出勤、非対面営業、サプライチェーンの見直しを具体的に進め、感染拡大防止と事業継続の両立を図った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「在宅勤務やリモート会議・研修を積極的に活用するとともに、サプライチェーンの見直しによる最適化・効率化を図り、感染拡大防止と事業継続の両立を進めてまいりました」
在宅勤務、リモート会議・研修を積極的に活用し、事業継続と感染拡大防止を両立する方針を継続。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「在宅勤務やリモート会議・研修の活用など、事業継続とワークライフバランスの観点から働き方改革に取り組み」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務、リモート会議・研修を活用し、事業継続とワークライフバランスを両立する働き方改革を初めて独立したテーマとして記載。