顧客の内製化によるペットボトル需要減少
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、プライベートブランドを取り扱うお客様におけるボトルの内製化や猛暑の長期化による加温製品の販売遅れなどの影響を受け、前年を下回りました。」
顧客、とくにプライベートブランドを扱う顧客のボトル内製化が、飲料用ペットボトル販売の前年割れ要因として引き続き現れている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、ベトナムにおいて清涼飲料の受託充填事業を営んでおりますNIHON CANPACK(VIETNAM)CO.,LTD.（日本キャンパック・ベトナム社）は、新製品の受注等はありましたものの、新型コロナウイルス感染症や一部のお客様による内製化の影響により、前年を下回る結果となりました。」
顧客の内製化が、感染症の影響とともにベトナム拠点の販売減少要因として続いている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「プリフォーム（ボトル成型前の中間製品）につきましても、当社お取引先様における内製化拡大の影響等により前年を下回りましたため、プリフォームを含む飲料用ペットボトル全体では前年を下回る結果となりました。」
顧客の内製化拡大がプリフォームを含む飲料用ペットボトル全体の前年割れ要因として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化拡大の影響により前年を下回る結果となりましたものの、無菌充填用プリフォーム（ボトル成型前の中間製品）につきましては、積極的な営業活動を展開したこと、また記録的な猛暑の影響等により、前年を上回る結果となりましたため、プリフォームを含む飲料用ペットボトル全体では、前年を上回る結果となりました。」
顧客による内製化拡大は飲料用ペットボトル販売の減少要因として続いている。一方、プリフォームを含む全体では前年を上回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化拡大の影響等により、前年を下回る結果となりました。しかしながら、プリフォーム（ボトル成形前の中間製品）につきましては、積極的な営業活動を展開したこと等により前年を上回る結果となりましたため、プリフォームを含む飲料用ペットボトル全体では、前年を上回る結果となりました。」
顧客の内製化拡大が飲料用ペットボトル販売の減少要因として続く一方、プリフォームは営業活動により前年を上回った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化拡大の影響等により、前年を下回る結果となりました。」
顧客によるペットボトル内製化拡大が販売減少要因となる状況を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化の影響により販売が減少しました。」
顧客による内製化が飲料用ペットボトル販売の減少要因となる状況を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化の影響により販売が減少しました。」
顧客による内製化が飲料用ペットボトル販売の減少要因となる状況を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化拡大の影響等により、前年を下回る結果となりました。」
顧客による内製化拡大が飲料用ペットボトル販売の減少要因となる状況を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化拡大の影響等により、前年を下回る結果となりました。」
顧客による内製化拡大が飲料用ペットボトル販売の減少要因となる状況を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化の影響に加え、東日本地区における夏場の天候不順等も影響し、前年を下回りましたものの、無菌充填用プリフォーム（ボトル成型前の中間製品）は積極的な営業活動により、前年を上回る結果となりました。」
顧客による内製化が飲料用ペットボトル販売の減少要因となる一方、無菌充填用プリフォームは営業活動により前年を上回った状況を再掲している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「飲料用ペットボトルにつきましては、お客様による内製化の影響に加え、東日本地区における夏場の天候不順等も影響し、前年を下回りましたものの、無菌充填用プリフォーム（ボトル成型前の中間製品）は積極的な営業活動により、前年を上回る結果となりました。」
顧客によるペットボトルの内製化が販売減少の要因として初めて具体的に記載されている。