東洋製罐グループホールディングス（5901）・リスク対処
研究開発投資の成果不確実性
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発投資の成果未達リスク114社が書いているテーマ・逆風114社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている114社のうち14社を表示しています。上の文は114社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「また、研究開発案件ごとに定期的なモニタリングを実施しているほか、グループ内での技術交流などにより、グループ各社に蓄積された研究開発データを最大限活用できるよう努めております。」
研究開発成果の不確実性に対し、案件ごとの定期モニタリングとグループ内技術交流・データ活用を対応策として明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その成果は不確実なものであり、多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクを抱えております。特に新製品・新技術などの研究開発投資が今後十分なリターンを生み出さない場合や、社内に蓄積されたデータが新製品・新技術などの研究開発に活かされない場合には、当社グループの将来の成長性および収益性を低下させる懸念があります。」
研究開発投資の成果不確実性に加え、蓄積データを新製品・新技術に活用できないリスクを明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は103億５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、研究開発投資の成果不確実性に関する記載にも新たな変化は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は32億97百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を32億97百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その成果は不確実なものであり、多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクを抱えております。」
研究開発投資の成果不確実性を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その成果は不確実なものであり、多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクを抱えております。」
研究開発投資が将来の成長性・収益性に結びつかない可能性を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクを抱えております。」
研究開発投資が将来の成長性・収益性に結びつかない可能性を示している。