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2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2023年3月期は、売上高が原材料価格の転嫁や販売増で10.3%増となった一方、営業利益は原材料・エネルギー価格の高騰などで78.3%減となりました。次期は売価転嫁などにより営業利益230億円を見込んでいます。

読む価値
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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
78.3
営業利益の前年同期比減少率(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準
売上高906,025百万円前年比 +10.3%
営業利益7,396百万円前年比 -78.3%
経常利益13,770百万円前年比 -69.9%
純利益(親会社株主帰属)10,363百万円前年比 -76.7%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益57円07銭
売上高営業利益率0.8%
期末の財政状態
総資産1,165,216百万円
うち純資産 671,338 百万円自己資本比率 55.2%前期末比 -3.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-18,861
投資-57,038
財務+41,528
純増減-34,371

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高94,603百万円
セグメント別売上高包装容器事業 544,401百万円(前年比 +8.8%)、エンジニアリング・充填・物流事業 198,373百万円(前年比 +18.7%)、鋼板関連事業 86,512百万円(前年比 +15.2%)、機能材料関連事業 45,729百万円(前年比 -5.9%)、不動産関連事業 7,734百万円(前年比 -3.0%)
セグメント別利益包装容器事業 -10,765百万円、エンジニアリング・充填・物流事業 8,768百万円(前年比 -11.7%)、鋼板関連事業 4,653百万円(前年比 +73.6%)、機能材料関連事業 2,025百万円(前年比 -62.3%)、不動産関連事業 4,276百万円(前年比 -9.8%)
地域別売上高643,190百万円(前年比 +6.3%)、129,741百万円(前年比 +20.9%)、133,094百万円(前年比 +29.2%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高950,000百万円(前年比 +4.9%)
営業利益23,000百万円(前年比 +210.9%)
経常利益25,000百万円(前年比 +81.5%)
純利益16,500百万円(前年比 +59.2%)
年間配当予想89円 → 90円(+1.1%)
配当性向155.9%
株主還元方針総還元性向80%を目安、連結配当性向50%以上を目安、1株当たり46円を下限とし段階的に引き上げる
業績の増減要因

売上高は、包装容器や車載用二次電池向け鋼板などの販売増、製缶・製蓋機械の販売増、原材料価格等の高騰分の転嫁により増加。営業利益は、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの減少し、経常利益は持分法投資利益の減少などにより減少。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はない

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 TOYO PACK KIYAMA株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式20,000,000株を2023年4月7日に消却し、2023年5月12日開催の取締役会で自己株式13,000,000株を上限、取得価額総額20,000百万円を上限として取得することを決議
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳当連結会計年度は特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費52,935百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数202,862,162
期末自己株式数21,273,276
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2022年4月1日〜2023年3月31日
売上高906,025百万円(前年比 +10.3%)
営業利益7,396百万円(前年比 -78.3%)
経常利益13,770百万円(前年比 -69.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益10,363百万円(前年比 -76.7%)
1株当たり当期純利益57円07銭
売上高営業利益率0.8%
自己資本比率当期末 55.2 / 前期末 58.9
総資産1,165,216百万円
純資産671,338百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-18,861百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-57,038百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー41,528百万円
現金及び現金同等物期末残高94,603百万円
通期業績予想売上高 950,000百万円(前年比 +4.9%) / 営業利益 23,000百万円(前年比 +210.9%) / 経常利益 25,000百万円(前年比 +81.5%) / 純利益 16,500百万円(前年比 +59.2%)
年間配当予想89円 → 90円(+1.1%)
配当性向155.9%
株主還元方針総還元性向80%を目安、連結配当性向50%以上を目安、1株当たり46円を下限とし段階的に引き上げる
セグメント別売上高包装容器事業 544,401百万円(前年比 +8.8%)、エンジニアリング・充填・物流事業 198,373百万円(前年比 +18.7%)、鋼板関連事業 86,512百万円(前年比 +15.2%)、機能材料関連事業 45,729百万円(前年比 -5.9%)、不動産関連事業 7,734百万円(前年比 -3.0%)
セグメント別利益包装容器事業 -10,765百万円、エンジニアリング・充填・物流事業 8,768百万円(前年比 -11.7%)、鋼板関連事業 4,653百万円(前年比 +73.6%)、機能材料関連事業 2,025百万円(前年比 -62.3%)、不動産関連事業 4,276百万円(前年比 -9.8%)
地域別売上高643,190百万円(前年比 +6.3%)、129,741百万円(前年比 +20.9%)、133,094百万円(前年比 +29.2%)
減価償却費52,935百万円
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳当連結会計年度は特別利益・特別損失ともに計上なし
継続企業の前提に関する記載該当事項はない
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 TOYO PACK KIYAMA株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式20,000,000株を2023年4月7日に消却し、2023年5月12日開催の取締役会で自己株式13,000,000株を上限、取得価額総額20,000百万円を上限として取得することを決議
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数202,862,162
期末自己株式数21,273,276
業績の増減要因売上高は、包装容器や車載用二次電池向け鋼板などの販売増、製缶・製蓋機械の販売増、原材料価格等の高騰分の転嫁により増加。営業利益は、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの減少し、経常利益は持分法投資利益の減少などにより減少。
この書類が述べていない項目(2件)
業績予想の修正受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は包装容器や車載用二次電池向け鋼板などの販売増、製缶・製蓋機械の販売増、原材料価格等の高騰分の転嫁により増加しました。利益面では、原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めたものの営業利益が減少し、経常利益は持分法投資利益の減少などにより減少しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)|東洋製罐グループホールディングス(5901)の適時開示 | Komori