ダイケン（5900）・施策削除
BIMデータ対応による業務・設計基盤のデジタル化
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2026。直近の記載は2026-09-11。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
BIM推進室の立ち上げによる設計・施工管理の高度化・効率化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風34社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-11初出prtimes.jp
「一部の製品はBIM（Revit版）に対応しています。」
過去の有価証券報告書で個別記載が確認できなくなっていたBIM対応について、現行製品の一部がRevit版に対応していることが報じられた。 - FY2026削除有価証券報告書BIMデータ対応を目的とする無形固定資産投資は、本有価証券報告書では個別に記載されていない。
- FY2024初出有価証券報告書
「これは、時価評価により投資有価証券が213百万円、生産能力の向上のための投資により有形固定資産が90百万円、ＢＩＭデータへの対応などによる投資により無形固定資産が60百万円、それぞれ増加したことが主因であります。」
BIMデータへの対応を目的とする無形固定資産投資が初めて具体的に記載された。