ダイケン（5900）・施策再掲
総平均法への変更による原価管理・利益向上
FY2020-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更47社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている47社のうち14社を表示しています。上の文は47社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「総平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）」
棚卸資産の評価方法として総平均法による原価法を継続適用している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、当事業年度より、たな卸資産の評価に関して、先入先出法から総平均法に会計方針を変更しておりますが、これに伴う影響額が軽微であるため、遡及適用は行っておりません。」
当事業年度から総平均法による原価法を適用していることと、影響額が軽微で遡及適用していないことを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。これは、為替相場や原材料価格など製造原価の変動を平準化させることで、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を可能にするとの判断による変更であります。当該変更は、経営環境の変化に対応し、効率的な生産体制の構築及び原価管理の強化による利益向上という経営方針の決定を機に行っております。」
第1四半期会計期間から総平均法による原価法を適用していることと、製造原価変動の平準化、原価管理強化、利益向上を目的とする変更であることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。」
第1四半期会計期間から総平均法による原価法を適用していることを再確認している。変更の影響額は軽微であるため、遡及適用は行っていない。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。これは、為替相場や原材料価格など製造原価の変動を平準化させることで、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を可能にするとの判断による変更であります。当該変更は、経営環境の変化に対応し、効率的な生産体制の構築及び原価管理の強化による利益向上という経営方針の決定を機に行っております。」
2019年3月1日以降、棚卸資産の評価方法を先入先出法から総平均法へ変更し、為替・原材料価格による製造原価変動の平準化、原価管理強化、利益向上を意図した会計方針上の施策を初めて記載している。